2021 Fiscal Year Research-status Report
VR技術を用いた大学野球選手および指導者育成の試み
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20K14099
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| Research Institution | Niigata University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
鵜瀬 亮一 新潟医療福祉大学, 健康科学部, 講師 (00793291)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | VR / 選手育成 / 指導者育成 / 大学野球 / アイトラッキング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，研究代表者がこれまで行ってきた野球競技熟達指導者の試合における状況認知に関する研究をもとに，【課題１】VR技術を用いて，熟達指導者が有する技術的視点や選手起用などに関する状況認知(語り)とアイトラッキング(どこを見ているのか)を同期させた動画（以後，VR視界動画）を作成する．また，それらを【課題２】大所帯で活動する大学野球硬式野球部の2軍選手および将来指導者を志す選手に視聴させ，視聴前後の状況認知や視点ポイントの変化を検証する．なお，本研究の最終課題は，熟達指導者の直接的な指導を伴わない状況下でも技術論や野球観に関する知見がより効率的に現役選手および次代の指導者へ伝承されるシステムを構築することである．
1年目である2020年度は，熟達指導者が指揮を執る野球の試合について，VR視界動画を作成した．それを将来野球の指導者をめざす学生に視聴させ，その前後での状況認知の変化を検証した．その結果，VR視界動画視聴前は何も語っていなかった場面で，その影響を受けたと思われる状況認知等が現れ，監督の直接的な指導を伴わない状況下でも，VR視界動画を用いることで選手起用や采配に関する知見が伝承される可能性が示された．
ただし，野球の試合全体を撮影し，そこにアイトラッキング技術を用いると被写体（打者や投手）が小さすぎて，特に技術論の伝承について熟達指導者が具体的に身体のどこを見て状況認知を行なっているのかが明らかになりにくいという課題が浮き彫りになった．そこで，球数制限ルール導入による複数投手育成の必要性など，野球界で昨今注目を集めている「投手育成」に注目し，VR視界動画を用いることで，特に「技術論」が伝承されるかどうか，現在検証を進めている．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
VR視界動画作成を進めていく上で，野球の試合全体を撮影し，そこにアイトラッキングによる視点を表出させた際，被写体（打者や投手）が小さく，特に技術論の伝承についてアイトラッキング技術の有用性が思うように発揮できないといった課題が浮き彫りになった．そこで，球数制限ルールの導入により近年野球界で注目されている「投手育成」にポイントを絞り，投手育成に長けた熟達指導者の状況認知と視点が同期された投手の投球練習についてのVR視界動画を作成するために追加実験を行った．2021年度も引き続き新型コロナウィルス感染症の影響により，被験者として協力してくれている部活動自体が停止になったり，感染拡大防止の観点の大学ルールにより，外来者の受け入れが厳しく制限され，予定していた被験者や研究協力者が入構できないことも多かったが，そうした中，研究成果も含め概ね順調に進展している．
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究の最終課題は，熟達指導者の直接的な指導を伴わない状況下でも技術論や野球観，采配に関する知見がより効率的に現役選手および次代の指導者へ伝承されるシステムを構築することである．2021年度より，VR技術やアイトラッキング技術と野球競技の現時点での相性を見極めながら，特に「投手育成」に注目して，その「技術論の伝承の可否」について検証を進めている．既に2021年度に実験は終了し，現在データ分析および論文執筆を行なっている．
最終年度となる2022年度は論文執筆に努め，その成果を発信したい．
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| Causes of Carryover |
新型コロナウィルス感染症の影響により，予定していた国内学会が中止あるいはオンライン開催となったため，交通費や旅費が発生しなかった．また，外部からの被験者や研究協力者を招いての当初予定していた規模の実験も大学入構ルールにより制限されたため，人件費や謝金についても当初予定していた配分額を必要としなかった．
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