2020 Fiscal Year Research-status Report
Verification of the effectiveness of self-pulse palpation education at the discharge for the preventing aggravation of patients with ischemic stroke.
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20K19079
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| Research Institution | Kansai University of Social Welfare |
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Principal Investigator |
福岡 泰子 関西福祉大学, 看護学部, 講師 (60410205)
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2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 脳梗塞 / 自己検脈 / 指導 / 実態調査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、脳梗塞患者への退院時に患者自らが自分の脈拍の数やリズムを測定すること、すなわち、自己検脈（以下、自己検脈とする）を看護師が指導することによって、患者が不整脈に気付き、受診につながるというエビデンスの確立を検証することである。
これによって、健康に対する自己管理行動の維持・向上に寄与するのみならず、脳卒中の再発や心血管疾患を早期発見でき、重症化予防やQOLの維持に貢献できる。まず、自己検脈を含む自己管理の実態を①病院を対象に脳梗塞患者へ指導状況と、②脳梗塞患者を対象に実施状況の調査を行う。そして③脳梗塞患者の退院時における看護師の自己検脈の指導によって、患者は自らの身体に対する自己管理に関わる自己効力感が向上する。さらに指導を受けたことで患者自ら不整脈を検知することができるようになり、異常時早期受診することで脳卒中再発や心血管疾患の早期発見につながるか否か、を検証する予定である。
今年度は、文献検討を中心に行い、①に対しての全国の病院を対象に脳梗塞患者へ指導状況の実態調査のための質問紙の作成を行った。質問紙は自己検脈をはじめとした診療ガイドラインや最新のエビデンスを基に作成し、回答者の負担を考慮して20問から構成した。文献検討において、医療者の介入が患者の自己検脈の能力に影響を与えることから、指導における看護師と他職種との役割といった点を加えて、患者への指導の際に多職種が連携しているかといった点も明らかにすることとした。さらに関係学会の講演の中で脳梗塞患者への自己検脈の必要性の普及を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本来であれば、今年度に病院への指導に関する実態調査と患者の実施している自己管理の実態調査を終了する予定であった。しかし、全国的な感染症の拡大によって、病院の協力が十分に見込めずに、患者への実態調査が困難となることが予測された。そのため、研究方法の見直しを行う必要性が生じ、研究の進捗状況が遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在、全国の病院を対象とした自己検脈を含む自己管理指導の調査について、倫理審査を受けており、調査を行う準備は進んでいる。しかし、患者への実態調査においては遅延が生じている。速やかに研究を進めて行くためにも、病院を対象とした患者への自己検脈指導の実態調査は実施する。
一方、自己検脈の指導を行っている病院の状況は文献検討からも不明であり、さらに感染症の拡大で協力して頂ける病院も限られる。このような状況から、実際に自己検脈の指導を受けた患者がどの程度行っているのかについての実態調査がより一層難しい状況になることが予測される。そのため、病院での患者を対象とした研究である患者の自己検脈の実施の実態と自己検脈の指導による介入効果の検証については、実施が可能になるように研究計画を再検討しながら進めて行く予定である。
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| Causes of Carryover |
今年度に調査予定としていた全国への病院を対象とした調査において、感染症の拡大によって、病院の協力が十分に見込めずに、患者への実態調査が困難となることが予測された。そのため、研究方法の見直しを中心に行っており、書籍についてもガイドラインの更新版を購入する必要がなかったことや多くの文献がオープンアクセスで手に入れられたことから研究費を使用しない現状があった。しかし、次年度には各病院も対応策が定着してくることも予測されることもあり、調査に協力して頂ける可能性が出てきた。
そのため、本年度に予定していた全国の病院を対象とした自己検脈を含む自己管理指導の調査を次年度に行う。打合せやデータ入力に使用するPCとその周辺機器のほか、印刷や郵送にかかる費用や患者への調査に協力いただける病院との打合せの際に生じる旅費などが生じる。さらに脳卒中治療ガイドラインが更新され発刊されることからも、関連書籍の更新版が多く出版されることが考えられる。よって、本年度に使用する予定であった研究費を次年度に使用する予定である。
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