2021 Fiscal Year Research-status Report
Development of Online-based Education Model to Enhance International Students' Interactional Competence
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20K20709
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| Research Institution | Kansai University |
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Principal Investigator |
池田 佳子 関西大学, 国際部, 教授 (90447847)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
BYSOUTH DON 関西大学, 国際教育センター, 研究員 (20603129)
山本 敏幸 関西国際大学, 社会学部, 教授 (50367439)
中西 英之 大阪大学, 工学研究科, 准教授 (70335206)
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| Project Period (FY) |
2020-07-30 – 2023-03-31
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| Keywords | 外国人留学生 / 交渉力 / オンライン学習実績 / 日本語教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、日本語による高次な相互コミュニケーション能力を効果的・能率的に醸成できる、外国人留学生対象の教育モデルの開発を目的とする。ビジネスシーンで実践的に必要とされる交渉場面でのコミュニケーション能力・相互行為を伴う能力は実際に参加することで向上するものであるため、本研究では、より多くの留学生が、実際の企業人と接触し学ぶことができるオンライン形式の教育モデルの開発を進める。単に出会うだけではなく、協働学習型の学習を応用し、さらには、遠隔参加であっても、臨場感と参加者の社会的存在性を向上させたウェブインターフェースを伴うプログラムの構築を進めている。当該年度は多方向相互行為型の協働学習活動を主軸とした、「バーチャル型(オンライン)交流プラットフォーム」の開発に尽力した。
効果的な交渉能力の養成を促す活動は、2021年度中に「異文化理解ワークショップ」「留学生と企業人の研修セミナー」といったイベントの形式にて数回実施し、参加した外国人留学生の談話データの収集を行った。中間成果としては、2022年度中に刊行予定の教科書『（仮称）カイシャの日本語コミュニケーション』に現在までの研究成果を取りまとめている。また、2023年に刊行予定の編著『ポスト・コロナ禍時代のグローバル人材育成』（関西大学出版）にも、関連章を執筆している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
コロナ禍の中、日本国内に入国できる留学生層の人数が圧倒的に不足したことから、実施予定であった活動が関連する科目が不開講となったり、人数が非常に少人数となってしまい、実証実験を行うには十分ではない期間が予想以上に長期化したため、協働学習のモデル構築における効果検証については次年度に実施する判断を下した。学習効果を促進するファシリテーションの手法については、EdTECHアプリの検証などを中心に準備過程として当該年度中に集中的に実施した。
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| Strategy for Future Research Activity |
①多方向相互行為型の協働学習活動を主軸とした、「バーチャル型(オンライン)交流プラットフォーム」の開発を完成させる。次に、②この空間で一定期間学習した外国人留学生のコミュニケーション能力の伸長・変化を検証する。また、③本プラットフォームを用いてオンライン上で行う協働学習の効果的な手法についても検証を重ね、期間終了までに、学習効果を促進するファシリテーションの手法、適切な教育期間などに配慮した新しい教育モデルを提案する。
企業が求めるコミュニケーション能力(交渉力)の向上を、短期的且つ効果的に引き上げることができる活動設計工学研究分野の分担者らが中心となり進めていく。さらに、本研究期間内で、このインターフェース（ベータ版）を用いて実際の企業人・留学生の被験者の参加のもとに実験的な試行を行い、留学生の能力伸長の検証を行う。
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| Causes of Carryover |
本研究で成果発表予定をしていた機会については、コロナ禍においてオンラインでの大会開催となったため、旅費の支出分において繰り越しを行った。最終年度となる2022年度は、海外大会も実施されるため、成果の共有の機会を図っていく。具体的には、10月にスペインで開催される国際大会で発表を行うことになっている。システム開発が完成した時点で、試行的な活用を行い、モニターとして学生にも実際にヒアリングを行い改善が必要であれば対応を行う。
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