2021 Fiscal Year Research-status Report

身体活動によるレジリエンス増強のメカニズム

Research Project

Project/Area Number	20K23285
Research Institution	The University of Tokyo
Principal Investigator	上野雄己東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 特任助教 (70793397)
Project Period (FY)	2020-09-11 – 2023-03-31
Keywords	レジリエンス / 身体活動 / 精神的健康 / 横断調査 / 縦断調査
Outline of Annual Research Achievements	令和3年度は前年度の予備的分析を参照の上，日本人成人を対象とした横断調査ならびに縦断調査を計画し実施した。これまでの知見より，身体活動の運動的側面がレジリエンス増強にもたらす影響は明らかになりつつあるが，生活活動（家事や通勤などの日常生活活動）の視点は行われていない。そこで，レジリエンスに対する身体活動の運動的側面と生活活動の両側面の効果について検討し，これらの概要および知見を以下にまとめた。 1.全国30―59歳の日本人1,270名を対象とした横断調査のデータを使用して，身体活動の生活活動（日常生活において歩行又は同等の身体活動を1日1時間以上実施），運動習慣（1回30分以上の軽く汗をかく運動2日以上，1年以上実施）とレジリエンスの関連を検討した。逆確率重み付け推定法によって得られた傾向スコア（社会人口統計学的要因，生活習慣，病歴など）を重み付けした回帰分析を行った結果，身体活動の生活活動と運動習慣ともに，レジリエンスの資質的要因と獲得的要因に対して正の関連が示された。 2.全国30―59歳の日本人811名を対象とした3波（約3ヶ月間隔）の縦断調査のデータを使用して，身体活動とレジリエンスの関連を検討した。媒介分析の結果，仕事（家事や学業，アルバイトなども含む）と移動（通勤や通学，買い物，送迎など），余暇活動（スポーツや運動，レクリエーションなど）の身体活動（1波）は資質的要因（2波）を介して，抑うつ症状（3波）に対する間接効果が見られ，獲得的要因では移動（通勤や通学，買い物，送迎など）のみ関連が示された。一方で，座位時間（仕事中や家にいる時，移動中など）は資質的要因に対して負の関連が確認された。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 令和2年度はコロナ禍の影響もあり，当初予定した調査が行えなかったが，既存の大規模横断調査のデータを使用して，運動習慣や運動量とレジリエンスの関係について明らかにできた。結果として，令和3年度はそれらの研究報告を行い，論文採択ならびに，日本心理学会第85回総会にて発表し，特別優秀発表賞を受賞した。また令和3年度は横断調査ならびに縦断調査（3時点：約6ヶ月の期間）を実施することができ，調査も順調に行えている。研究知見が蓄積しつつあるレジリエンス増強に対する運動習慣の効果に加えて，生活活動の側面の効果も明らかにすることができた。
Strategy for Future Research Activity	コロナ禍の影響で調査実施期間が遅延した関係で，令和4年度も引き続き，当研究の継続申請を行った。そのため，令和4年度では令和3年度に実施した縦断調査を継続して，約1年間（5時点：約3ヶ月間隔の調査）のデータを収集する。また本研究は基礎研究に位置付けられているが，今後，身体活動を介したレジリエンス増強のプログラムを構築する上で多角的な検証が求められる。例えば，身体活動とレジリエンスの概念間の関係は個人が置かれている立場や状況などによって，違いが見られる可能性がある。そのため，身体活動とレジリエンスの変数間を調整する変数（例えば，個人の志向性／価値観や身体感覚，属性要因など）を明らかにすることである。なお，令和3年度に得られた調査データを集計し，分析・執筆を行い，学会発表ならびに学術誌に投稿していく予定である。
Causes of Carryover	コロナ禍の影響で調査実施期間が遅延した関係で，令和4年度も引き続き，当研究の継続申請を行った。そのため，令和4年度では令和3年度に実施した縦断調査を継続して，約1年間（5時点：約3ヶ月間隔の調査）のデータを収集する。