2022 Fiscal Year Research-status Report
Does No-till farming enhance carbon sequestration in Humid Asia?
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20KK0149
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| Research Institution | Aichi University |
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Principal Investigator |
小崎 隆 愛知大学, 国際コミュニケーション学部, 教授 (00144345)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
早川 智恵 宇都宮大学, 農学部, 助教 (10725526)
藤井 一至 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員 等 (60594265)
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| Project Period (FY) |
2020-10-27 – 2025-03-31
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| Keywords | 土壌炭素貯留 / 不耕起農法 / 湿潤アジア / 火山灰土壌 / 水田土壌 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
水田土壌における有機物の安定性（代謝回転速度）を調査するため、岩手県軽米町、花巻市の水田から雑穀（ヒエ）へと転作した畑地、水田の調査を行った。まず、C3植物のイネ、C4植物の雑穀の炭素安定同位体比が十分な差があり、土壌有機炭素の挙動を追跡することができることを確認した。今後、比重分画によって各画分の炭素安定同位体比を求め、転作期間のイネ、ヒエ由来炭素量の変動解析を行う。
インドネシアの水田土壌についても、共同研究者であるArief Hartono博士（ボゴール農科大学）とともにチガヤ（C4植物）を添加した条件で土壌有機炭素の代謝回転速度を求める実験を設計し、培養試験を開始した。さらに、インドネシア、米国の研究者らと協力し基質分解試験のデータを収集し、有機物の分解速度の規定要因、不耕起栽培の有効性を検証した。この結果、有機物の分解速度は温度、基質のセルロース含量とともに高まるが、リグニン／窒素比の高い基質の添加、不耕起栽培によって土壌有機物の分解速度が低下することを解明した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
コロナ禍による現地調査の制約はあったが、インドネシアの研究者と綿密に連絡を取り、アグロフォレストリーに関する論文を共同で出版することができた。
インドネシアの土地利用変化に伴う土壌炭素蓄積量の変動について発表した研究成果に対しては、Marie Spohn博士（スウェーデン農業科学大学）から共同研究の依頼があり、同位体分析を共同で実施している。また、ムラワルマン大学と森林総合研究所のMOUの契約期間を2027年まで延長することで国際共同研究の加速が可能になった。
米国滞在・調査については2023年に延期となったが、共同研究の開始のように一部で想定以上の成果を上げていることを総合的に判断して、順調に進んでいると自己評価した。
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| Strategy for Future Research Activity |
岩手県軽米町、花巻市、インドネシア（東ジャワ州、東カリマンタン州）の水田土壌における有機物の安定性（代謝回転速度）を調査するため、比重分画、各画分の炭素安定同位体比の分析を進め、転作期間のイネ、ヒエ由来炭素量の変動解析を行う。
Global Conference of Sandy Soil（2023年6月4－8日、於米国・ウィスコンシン州・マディソン市）に参加して研究成果を発表するとともに、アーカンソー州、モンタナ州、オレゴン州、ワシントン州における現地調査、データ収集を通して不耕起栽培の比較を行い、現地の共同研究者であるStephen Machado博士（オレゴン州立大 学）他と論文出版に関する打ち合わせを行う。
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| Causes of Carryover |
2022年度も前年同様にコロナ禍による国外出張による現地研究の実施制約、特に、現地研究者・研究協力者の共同のもとでの米国水田土壌地域、同火山灰土壌地域、同半乾燥畑地土壌地域における土壌・土地利用・有機物管理状況に関する調査ならびに微量土壌試料の14C同位体分析・解析手法に関する相互比較研究の実施に至らなかったことにより2022年度に使用残額が生じた。2023年度は5月のWHOによるコロナ緊急事態宣言に対応し、わが国では新型コロナ感染症は従来の２類から５類に変更されるとともに米国をはじめとする世界各国での入出国制限が撤廃されるに至っていることから、昨年度に実施し得なかった研究計画を本年度に実施の予定である。具体的には、これまでの研究成果の世界への発信と上記の現地調査・研究を6月初・中旬に米国ウィスコンシン州。アーカンソー州、モンタナ州、オレゴン州、ワシントン州で実施する計画である。
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