2010 Fiscal Year Annual Research Report
個体間ジレンマと個体内ジレンマの統合に関する実験的研究
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21530764
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| Research Institution | Osaka City University |
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Principal Investigator |
伊藤 正人 大阪市立大学, 大学院・文学研究科, 教授 (70106334)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐伯 大輔 大阪市立大学, 大学院・文学研究科, 准教授 (60464591)
山口 哲生 大阪市立大学, 大学院・文学研究科, 非常勤講師 (70464592)
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| Keywords | 社会的ジレンマ / 自己制御 / 遅延割引 / 利己性 / 社会割引 / 調整量手続き / ハト |
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| Research Abstract |
本研究の目的は、申請者の考案した「共有」と「独占」を巡る社会的ジレンマ場面における社会的相互作用が、遅延割引や社会割引から定量化される「自己制御」や「利己性」と、どのように関係するかを同一個体データをもとに明らかにすることであった。とりわけ、本年度は、社会割引と遅延割引を測定したハトについて、社会的ジレンマ状況における協力選択を測定することにより、協力選択と「利己性」、協力選択と「衝動性」との間の関係を明らかにすることを目的とした
この目的のため、本年度は、前年度までに遅延割引と社会割引を測定したハトを対象に、社会的ジレンマ状況における協力選択を測定した。本研究では、被験体が共有餌場と独占餌場の間を移動することにより選択を行った。共有餌場を社会的ジレンマ状況における協力選択、独占餌場を社会的ジレンマ状況における裏切り選択に対応するものとした。実験条件として、利得行列(囚人のジレンマゲーム、チキンゲーム)、対戦相手(コンピュータ、サクラ個体)、対戦相手の方略(しっぺ返し、ランダム)を設け、どの個体もすべての条件を経験した。
その結果、協力選択率は、遅延割引率との間にはどの条件においても有意な相関は見られなかったが、社会割引率については、対戦相手がサクラ個体でランダム方略を用いる条件において、負の相関関係が得られた。この結果は、社会割引率が高くなるほど協力選択率が低くなることを示しており、社会割引率が利己性の程度の指標として妥当であることを示している。
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Research Products
(7 results)
