地方都市におけるＨＩＶ陽性者への在宅療養支援プログラムの開発

2012 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 21592894
• Research Institution: Yamaguchi University
• Principal Investigator: 久野 暢子 山口大学, 医学(系)研究科(研究院), 講師 (40253760)
• Project Period (FY): 2009-04-01 – 2013-03-31
• Keywords: HIV/AIDS / 在宅療養支援 / 教育プログラム

Research Abstract

今年度は、HIVケア準備に関する全国調査と昨年度実施した研修受講者に対する追跡調査を行い、最終的な教育プログラムを完成させた。
これまでの調査から、在宅療養支援経験者であるHIV陽性者は、退院後の自分の健康状態を含めた生活のイメージがつかず、突発的な事故や病状悪化に不安を抱いていること、社会資源の活用を知らないことが課題であり、支援する医療従事者としては、健康状態が退院後どう変化するかを医学的見地から予測し、先回りして支援しておくことの重要性が示唆された。また、HIVケア未経験の訪問看護師にとっては、HIV陽性者の存在が身近でなく、ケアへの意欲に繋がりにくいことが示唆された。
今回の全国調査からは、HIVケア準備には「困難」「良い」「職員がすべきと考える」「知識や資源」が影響要因と示唆された。また、「HIV経験」「依頼の可能性」「準備状況」「依頼受諾」に地域差はなかったが、「有益」「良い」「実際のケアが容易になる」「周囲の人が容認」「知識や資源」などは「患者少数地域」の方が有意に低かった。知識ニーズでは「感染経路」「治療」「検査値」「ケア」「感染予防」「針刺し」「患者会」の項目で「患者多数地域」の方が有意に高く、関心の高さが伺われた。昨年度研修受講者の追跡調査からは、「大変」「困難」で研修受講者の方が有意に低く、実施した教育プログラム（試案）がHIVケア準備に対して有用性があることが示唆された。
以上の結果より、HIV陽性者への在宅療養支援教育プログラムとしては、①陽性者の状況②疾患の特徴③感染経路④感染後の経過⑤治療⑥検査⑦ケアのポイント⑧二次感染予防⑨針刺し事故対応⑩社会資源⑪事例を柱とし、特に事例はHIV陽性者の生活像を膨らませ、また訪問看護師以外の職種の人もHIVケア準備に肯定的な認識になるよう、受講した訪問看護師が伝達しやすいものにすることで完成した。

Current Status of Research Progress

Reason

24年度が最終年度であるため、記入しない。

Strategy for Future Research Activity

24年度が最終年度であるため、記入しない。