2011 Fiscal Year Annual Research Report
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21659515
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| Research Institution | Sapporo Medical University |
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Principal Investigator |
林 佳子 札幌医科大学, 保健医療学部, 講師 (50455630)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中澤 貴代 北海道大学, 保健科学研究院, 講師 (50360954)
荻田 珠江 北海道大学, 保健科学研究院, 助教 (40506242)
伊藤 幸子 旭川医科大学, 医学部, 准教授 (50301990)
山内 まゆみ 札幌市立大学, 看護学部, 講師 (00322917)
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| Keywords | 妊婦健康教育プログラム / 出産準備行動 / セルフケア / 施設外分娩 / 危機管理 |
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| Research Abstract |
本研究は、分娩施設への到着前に分娩が切迫する危機的な状況に遭遇した場合、産婦とその家族が対処するための知識と方法を身につける妊婦教育プログラムを開発することを目的とする。
平成23年度は、将来的に教育プログラムを試行する予定の北海道内A町に在住の妊婦教育に関するニーズを調査した。A町の保健師と栄養士を対象にインタビューを行い、母子保健活動の現状、特にと分娩時に長距離移動を要する妊婦(以下、長距離移動妊婦とする)への保健活動についてデータ収集を行った。A町では分娩件数が減少し、町内の病院では分娩は取り扱われていない。妊婦は町内で妊婦健診は受けられるが、助産師や看護師による保健教育のは受けられない。A町の妊婦への保健教育は、保健師と栄養士が担当していた。母親学級は全4回、年間3クール行われているが、全妊婦が参加しているわけではなかった。母親学級に参加した妊婦は妊娠経過、妊婦と胎児の健康維持に必要なセルフケア、分娩経過、分娩に向けた準備などについて学ぶ機会がある。しかし、参加していない妊婦は情報を専門職から得る機会が不足していると言える。A町内に在住の長距離移動妊婦を対象に、分娩に向けた準備行動と認識、その行動や認識に影響したことに関してインタビューを行った。インタビュー結果から妊婦は得たい情報について誰に聞くかを選択していること、医療者への相談方法、分娩施設への移動について妊婦なりに工夫をしていることが明らかになった。A町内では年間の分娩件数が減少し、町内から分娩施設まで移動することを避けるため里帰り出産をする妊婦が増えていた。今後の課題としてさらに妊婦を対象とした調査を重ね、教育プログラムを作成することがあげられる。
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