2022 Fiscal Year Annual Research Report

生涯発達における「親性」生成に関する総合的研究－実践基盤の創出のために

Research Project

Project/Area Number	21H00827
Research Institution	Chubu University
Principal Investigator	辻本雅史中部大学, その他の部局, 顧問 (70221413)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	楊奕中部大学, 現代教育学部, 准教授 (60580751) 大地宏子中部大学, 現代教育学部, 准教授 (80413160) 山崎洋子武庫川女子大学, 言語文化研究所, 嘱託研究員 (40311823) 弘田陽介大阪公立大学, 大学院文学研究科, 教授 (60440963) 山名淳東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 教授 (80240050) 遠藤利彦東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (90242106) 榎本恵理びわこ学院大学短期大学部, その他部局等, 教授 (00779449) 尾崎博美東洋英和女学院大学, 人間科学部, 准教授 (10528590) 正保正惠福山市立大学, 教育学部, 教授 (00249583)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2024-03-31
Keywords	親性 / 生涯発達 / 子育て支援 / 教育の社会化 / ケアリング / 家庭科教育 / 幼児教育者養成
Outline of Annual Research Achievements	2022年度は、研究会を４回実施し（8/23-24、12/03-04、2/19-20、3/18-20）、各自の研究進捗状況を発表しその成果の共有を図り研究の方向を検討しあった。他方、コロナパンデミックの渦中の期間であったこともあり、予定していた海外渡航調査も国内の資料調査もほとんど実施できなかったことにより、研究の進捗状況は遅れていた。そのため、執行予算の残余が大きく、2023年度に予算の相当額を繰り越しにせざるを得なかった。そうした事情により、2022年度に予定した研究活動の多くは、実質的に2023年度の活動と重なる結果となった。 2022年度に実施できなかった海外調査を再開した。山崎洋子はイギリスに２度渡航し子どもたちが親になるために得るサポート情報やそのための教育システムやカリキュラム（とくにPSHEとRSE、健康教育・性教育など）の成果を発表してその共有をはかった。尾崎博美はイタリア、ボローニアで学校教育が地域社会といかに深く関わっているかを調査して報告した。楊奕は中国に渡航して、北京、上海、珠海にて、学校訪問や親教育等の調査を行い、研究会で報告した。正保正恵は渡米し、アトランタでアメリカ公衆衛生学会に参加しセントルイスで看護学関係者にインタビューと交流を行い新たな知見を得た。山名淳はドイツに渡航しメモリーペダゴジーの研究を深化させることができた。榎本は「親性」教育や性教育に関するアンケートを作成（日本語版の他に英語版も作成）し、多方面でアンケートを実施して、その整理分析に努め、研究会で報告した。辻本はオルタナティブスクールの親やその関係者に研究成果の一端のアウトリーチに努めた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 2022年度の研究の遅延は、端的に言えば、2021年以来の続くコロナウィルスの蔓延によるパンデミックにより、予定していた海外渡航や国内各地でのフィールド調査が困難であったことによるものである。しかし2023年度への予算の繰り越しとコロナ感染症が第５類に移行したことに伴い、2023年度の研究活動を、（オンラインの研究会を含めて）、精力的に展開することにつとめた結果、かなりの程度は取り戻すことができた。
Strategy for Future Research Activity	前項で記述した通り、2022年度の研究進捗状況の遅延・停滞は、研究経費繰り越しをともなった2023年度の研究活動の積極化により、大きく改善してきた。2023年には、中国北京の首都師範大学との日中国際シンポジウムの開催により、これまで蓄積した「親性」研究の成果を発表し〈日本側３名〉、本研究主題の「親性」の概念と研究の社会的意義を中国に向けて発信できた。併せて国際比較により、本研究課題の日本的特性にも気づくことができ、有意義であり、今後の研究に活かすことができる。研究成果の蓄積も進んできた状況を認識して、各自の研究アプローチにもとづいて、その成果を関係学会で発表するとともに、その成果の原稿化を急いで、研究論文集にまとめ上げるよう努める段階に来ている。併せて、研究を学術論文としてまとめて公表することに努めるが、そこだけで終わらせないで、研究成果を教育実践の現場にアウトリーチする活動も重視していくよう努めることにする。