2023 Fiscal Year Annual Research Report
New frontiers of decarbonization and climate change mitigation scenario after the Paris Agreement
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21H03668
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
杉山 昌広 東京大学, 未来ビジョン研究センター, 教授 (20503428)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小杉 隆信 立命館大学, 政策科学部, 教授 (30273725)
石井 敦 東北大学, 東北アジア研究センター, 准教授 (30391064)
渡辺 真吾 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 地球環境部門(環境変動予測研究センター), センター長代理 (50371745)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 気候工学 / シナリオ / 協創 / ステークホルダー / ELSI |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究の最終年度ということで、実施した太陽放射改変に関する日本、オーストラリア、インド、フィリピンの4カ国アンケート調査の論文化や、需要側対策や二酸化炭素除去に関する論文の取りまとめなど、様々な成果発表の作業を行った。
シナリオの全体像については、国際的なシナリオ研究の動向をレビュー論文としてまとめ、日本気象学会の機関紙「天気」で発表した。気候変動研究の中心が従来の予測や影響評価から対策・解決策へ移行する中、分野横断型シナリオ研究の変化の必要性を指摘した。
多様な分野がシナリオに関連することについては、100人以上の専門家にアンケートを実施して日本の脱炭素の実現可能性に関する認知について明らかにした。旧来気候変動に関する政府間パネル(IPCC)で中心的な役割をした統合評価の研究者と、それ以外の研究者の間で実現可能性について認識の違いがあることが明らかになった。
気候工学の4カ国アンケートについては、専門的にとって重要である気候工学の規模が、一般市民に対して非常に伝達が困難であることが明らかになった。
需要側シナリオについては、どのように統合評価モデルと接合するかについて査読付論考にまとめた。旧来IPCCで行えたように大型のモデルを複数走らせる形ではなく、詳細なモデルと大型のモデルの間で細やかなやりとりをする研究様式が必要になることを指摘した。
全体を通じては、対策が多様になりステークホルダーが増える現在の状況では、シナリオ研究の普遍的な研究手法は存在せず、それぞれの状況に応じて複数のモデルを組み合わせたり、複数の手法(質的シナリオ・定量的シナリオ・シナリオを研究以外の科学的知見)を組み合わせることが必要であることが明らかになった。
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| Research Progress Status |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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[Journal Article] High with low: Harnessing the power of demand-side solutions for high wellbeing with low energy and material demand2024
Author(s)
Sugiyama, M., Wilson, C., Wiedenhofer, D., Boza-Kiss, B., Cao, T., Chatterjee, J. S., ... & Zimm, C.
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Journal Title
Joule
Volume: 8
Pages: 1～6
DOI
Peer Reviewed
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