2022 Fiscal Year Research-status Report
微視的類型論・機能主義的観点によるバルト海周辺諸語の否定の地域言語学的研究
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21K00477
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
佐久間 淳一 名古屋大学, 人文学研究科, 教授 (60260585)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
入江 浩司 金沢大学, 歴史言語文化学系, 教授 (40313621)
當野 能之 大阪大学, 大学院人文学研究科(外国学専攻、日本学専攻), 准教授 (50587855)
大辺 理恵 大阪大学, 大学院人文学研究科(外国学専攻、日本学専攻), 講師 (80648949)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | パラレル・コーパス / 微視的類型論 / 機能主義 / 地域言語学 / フィンランド語 / スカンジナビア諸語 / バルト語 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、対象言語（フィンランド語、エストニア語、アイスランド語、リトアニア語、ロシア語、デンマーク語、スウェーデン語等）のパラレル・コーパスを活用することとしているが、平成29年度～令和元年度（新型コロナウィルス感染症のため令和４年度まで延長）に補助を受けた別の科学研究費課題で作成した『星の王子さま』のパラレル・コーパスのみでは本研究の遂行に十分でないため、昨年度に引き続き今年度も、『ハリー・ポッターと賢者の石』のパラレル・コーパス作成作業に取り組んだ。
昨年度は、作成したコーパスデータに基づき、各言語における否定表現の中から、本研究で主として考察の対象とする統語事象を選定したが、本年度は、当該の統語事象について、言語類型論の立場から否定表現の分類をした論文（van der Auwera & Krasnoukhova (2020) The typology of negation.）等を参考にしつつ、調査、検討、考察を行った。具体的には、「否定の副詞」または「否定を含む代名詞」など「否定を表す要素」が各言語でどのように使われているかを調査するとともに、特に、非標準的な否定（否定の強調、局面の否定、否定の命令、存在の否定、不定代名詞による否定など）に着目し、各表現手段の言語間に見られる異同について整理した。また、否定と語順の関係、および否定のスコープに関する調査も合わせて行った。
研究代表者、研究分担者、研究協力者による定期的な研究打ち合わせは、新型コロナウィルス感染症のため、オンラインで行うとともに、随時、メール等で情報共有を図った。本年度中に予定していた海外現地調査については、引き続き、海外渡航が困難な状況にあったこと、およびウクライナにおける紛争の影響が懸念されたことから、次年度に持ち越すこととした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和４年度の当初計画では、海外における現地調査を予定していたが、新型コロナウィルス感染症が未だ収束せず、また、ウクライナにおける紛争の影響により、令和３年度に引き続き海外調査を行うことができなかったため。また、研究分担者のうち１名に、研究に従事できない事情が生じたため。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度はまず、令和３年度、４年度に実施することができなかった現地調査を行う。調査に際しては、特定の否定表現に関して他の表現で代替することが可能かどうか、当該の表現に関して語順を変えた場合、意味上何らかの違いが生じるかどうか等について、母語話者から聞き取りを行う。状況により、オンラインによる聞き取りも併用する。さらに、調査結果の分析、考察を通して、否定を表す表現の各言語における分布、言語間の異同、各言語の特徴等を機能主義言語学、微視的類型論および地域言語学的観点から明らかにする。また、次年度が本研究課題の最終年度に当たることから、調査及び考察の結果をまとめるとともに、学会において研究発表を行う。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウィルス感染症が未だ収束せず、また、ウクライナにおける紛争の影響で、昨年度に引き続き、本年度計画していた海外現地調査ができなかったため、海外現地調査のための旅費、および調査によって得られたデータ等の整理のために大学院生等を雇用する人件費が未使用になっている。当該の海外現地調査については、新型コロナウィルスの感染状況が沈静化しつつあることから、国際情勢を勘案の上、できるだけ早期に実施する。
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