2021 Fiscal Year Research-status Report
体育科指導内容策定に向けた小・中接続の指導内容可視化による縦断的・追跡的研究
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21K02476
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| Research Institution | Nippon Sport Science University |
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Principal Investigator |
今関 豊一 日本体育大学, 児童スポーツ教育学部, 教授 (30353410)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
福ヶ迫 善彦 流通経済大学, スポーツ健康科学部, 教授 (20398655)
近藤 智靖 日本体育大学, 児童スポーツ教育学部, 教授 (50438735)
久保 元芳 宇都宮大学, 共同教育学部, 准教授 (90451707)
岡田 雄樹 京都教育大学, 教育学部, 講師 (00759912)
鈴木 一成 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (50736767)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 指導内容可視化 / 小・中接続 / 運動教材開発 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和3年度は研費等研究において小学校第1学年（2016年）より縦断的・継続的にボール運動・ゴール型の授業を行っている第6学年児童に、バスケットボール単元（6時間完了）の授業収録を行った。保健領域も第6学年に、運動と健康の関連を取り上げて保健の授業収録を行った。指導内容可視化について、バスケットボールは「動き」を学習する戦術的知識として、病気の予防は運動が病気の予防の方法となること知識として記述した。また、令和4年度実施の中学校第1学年の授業開発は、実証授業を行わない協力校等で行った。第2年次の今年度は、これまでに開発した教材及び授業にもとづき、中学校第1学年の検証授業収録を行うとともに、中学校第2学年の教材及び授業開発を行う。協力校には、検証授業に必要なボール、ビブス類を提供する。検証授業に必要な物品の提供は3年次目も同様に行う。年度のまとめとして、1年間のデータ処理、分析等を行う。これらは、継続的に授業収録・分析をする間、毎年度実施する。
令和5年度は中学校第2学年のバスケットボール、ストレス対処の運動との関連の授業収録を行う。指導内容可視化、妥当性の検証を行う。また、本縦断的・継続的研究のまとめに向けて中学校第3学年の教材開発及び授業開発を行い、指導内容可視化を試みる。1年間のデータ処理、分析等を行い、3年間の総まとめを行う。
研究代表者の今関は、体育科固有の指導内容の「動き」を可視化する資料作成を中心的に行う。これをもとに、他の研究分担者と連絡を密に取り、教材開発、授業開発を行う。
研究分担者の福ヶ迫は、データ処理、分析を今関と共に中心的に行う。近藤は、OECD関連などの諸外国の情報収集と検討・分析をする。岡田、鈴木は、運動領域の知識と認知過程の視点で取りまとめを中心的に行う。久保は、保健領域の全体の取りまとめ、知識と認知過程の視点で資料整理・検討を中心的に行う。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
COVID-19対応があるなか、概ね順調に進展してきている。しかし、令和3年度は協力校の検証授業が実施できたものの、実施に先立って行う運動教材の選定及び授業開発が遅れ気味である。そのため、事前打合せ、日程調整、事前研修の準備、内容の決定が当初予定よりも遅れている。授業開発の遅れに加えて協力校との連絡の取りづらさがあるが、現場との連絡調整を密にして検証授業が実施可能な時期を選んで連絡・調整をしていきたい。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究分担者とも連絡を取りつつ、検証授業に使用する指導内容可視化、運動教材及び授業開発を着実に進める。COVID-19対応の中、日程調整、事前研修の準備、内容について、協力校との連絡を密にして検証授業が実施可能な時期を見計らって、研究分担者と共に連絡・調整をして実施していく。
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| Causes of Carryover |
2021年度は、検証授業実施校にボール等の必要用具類を前年度に配布していたものを、COVID-19対応により事前打合せができないことから配布もできなかった。また、情報収集等の経費も移動ができないためしようできなかった。
このことにより、次年度使用額が生じている。2022年度は、事前打合せを6月までに行い、8月に事前研修、9月以降の検証授業実施の計画で実施することとしている。
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