2022 Fiscal Year Research-status Report

オンライン学習におけるミクロレベルの自己効力感の影響に関する研究

Research Project

Project/Area Number	21K02771
Research Institution	Mie University
Principal Investigator	中西良文三重大学, 教育学部, 教授 (70351228)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	梅本貴豊京都外国語大学, 共通教育機構, 准教授 (50742798)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2024-03-31
Keywords	自己効力感 / オンライン学習 / 教授ストラテジー
Outline of Annual Research Achievements	2022年度は，オンライン学習におけるミクロレベルの過程の具体的な検討を進めた。まず，オンライン学習過程の構築として，概念変化を促す教授ストラテジーを導入した教材を作成した。具体的には，心理学の動機づけの内容を学習する教材を作成したが，ここでは，教授ストラテジーによる効果の違いを検討するため，異なる教授ストラテジーのものを2種作成した。そして，本研究でのテーマであるミクロレベルの過程における自己効力感の変化が検討できるよう，動画の構成も段階的に学習を進めていけるものとした。そして，動画による学習の途中段階で自己効力感の測定ができるよう，これまで検討してきた質問紙での項目を活用し，学習の各段階で測定ができるような構成とした。その上で，これらの教材を使った学習データの収集を行った。これらとともに，学習過程におけるミクロレベルの自己効力感に関する具体的な検討を進めた。まず，学習過程中の自己効力感においては，2種類の自己効力感(知識再構築に対する自己効力感・知識正確性についての自己効力感)を想定し，それらの自己効力感の相互影響過程と，それぞれの特徴について検討を進めている。その中で，前の時点の自己効力感が次の時点の自己効力感にどのように影響を与えているかを検討し，概念変化を促す教授ストラテジーによってそれらが異なることを見いだしている。また，同様にオンライン授業での学習過程におけるどの時点での自己効力感の変化が大きいかについても検討を行った。これらの検討を通じて，今後，2つの教授ストラテジーに基づくオンライン学習過程が2種類の自己効力感にどのように影響を与えるかさらなる検討を進めていく。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 2022年度は，当初の計画通り，オンライン学習におけるミクロレベルの過程を検討するための教材を作成することができた。特に，どのようなオンライン教材が望ましい自己効力感の変化をもたらすかを検討するため，2種類の教授ストラテジーに基づく教材を作成することができた。また，研究を進めるにあたり，これらの教材の各段階で自己効力感を測定する方法についても構成することができた。そして，これらに基づき，この教材を使った学習データの収集を行うことができた。さらに，学習過程におけるミクロレベルの自己効力感に関する具体的な検討を進め，2種類の自己効力感が学習過程の中でどのように相互に影響しているのかの過程について検討することができたとともに，学習過程におけるどの時点での情報教示が自己効力感に大きく影響を与えるかについて検討を進めることもできた。
Strategy for Future Research Activity	2023年度では，前年度の成果を踏まえながら，より実践的な検討を進めていく。具体的には，まず，自己効力感の影響を望ましいものにする学習環境の検討を行う。これについては，自己効力感を適切に向上させ，自己効力感の学習に対する影響を望ましいものにするとともに，前年度までに行ったオンライン学習過程におけるミクロレベルの自己効力感に関する検討においては自己効力感が一時的に低減する様子も見られているため，自己効力感の低減に対して望ましい対応ができるような学習環境の構築についても検討を進めていく。そして，現実の学習課題における実践手法の開発・実践につなげていく。すなわち，大学教育以前の学校教育における現実の教室場面における教育実践の中でここまでの検討で見出された知見に基づく実践を行い，現実的な場面での効果の検討を行うとともに，現場での実践が可能な方法論として知見を提供する。特に，教科に即した学習課題における学習環境の構築を検討していく。
Causes of Carryover	2022年度においては，オンライン学習を取り上げた検討として，実験的に準備したオンライン学習のプログラムを実施し，そこでの変化を検討することを進めた。しかし，コロナ禍の影響を受けて，オンライン学習プログラムによる実験への参加者の募集についてもオンラインで行わざるを得ず，当初の予定よりも参加者が集まらず，これにかかる経費がその分かからなかった。この点については，2023年度においては，コロナ禍の影響が薄れ，実験への参加者の募集を対面にて実施できるため，より多くの参加者を募集することができると考えている。