2023 Fiscal Year Research-status Report
Development of a learning instructional model encouraging acquisition of self-adjusting learning strategies in physics education
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21K02926
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Research Institution | Kyoto University of Education |
Principal Investigator |
谷口 和成 京都教育大学, 教育学部, 教授 (90319377)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
伊藤 崇達 九州大学, 人間環境学研究院, 准教授 (70321148)
笠 潤平 香川大学, 教育学部, 教授 (80452663)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Keywords | 自己調整学習 / 学習指導モデル / 学習方略 / 学習観 / アクティブ・ラーニング / 概念理解 / 認知発達 / 物理教育研究 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は,物理概念の定着を目指すアクティブ・ラーニング型授業において,自己調整学習の3つの要素<動機づけ><学習方略><メタ認知>への能動的な関与を促す,物理の学習指導モデルの開発,普及を目指している。研究2年次までに,Ⅰ自己調整学習における上記3要素に加えて「学習観」の実態と,Ⅱ認知発達(科学的思考力)の状況および,Ⅲ物理概念の理解状況との関係および学習方略や動機づけを促す支援方法について,研究協力校および大学における実態調査と授業実践による検討を行っている。 研究3年次となる本年度は,調査対象を中学生にも拡大し,さらに関東,関西地区の国公立,私立の高校4校の協力を得て,大学生も含めた計900名を越える学習者に対して,(1)上記Ⅰ~Ⅲの調査を行い,物理概念理解に影響する要因の検討,(2)年間を通じて継続的に学習方略の活用や学習意欲を促す,授業者の「支援行動」の実践的検討を行った。 その結果,(1)については,中学生において,①「リハーサル方略」の活用は「物理の理解」に影響しない,もしくは負の影響を及ぼすこと。特に,②成績上位群は「メタ認知的方略」をあらゆる場面で活用していること。高校生において,③概念理解は「リハーサル方略」の活用と負の相関があること。④上位群は,複数の学習方略(リハーサル方略を含む)を活用,下位群は「精緻化方略」のみであること。さらに,⑤上位群は「教訓帰納方略」が「方略失敗活用」という学習観に支えられていること。一方で,⑥下位群は「統制の所在」が外的(「学習の結果は先生によって変わる」など)であること。 (2)については,⑦年間を通じた「メタ認知」に働きかける方略活用支援により,中学生の学習方略の量的,質的変容が確認されたこと,⑧欲求を重視した教授方略(欲求支援)は,大学生の物理学習に対する動機づけに望ましい影響を与えていることを明らかにした。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
コロナ禍における制限が明け,国公立・私立の高校および公立の中学校など複数の研究協力校および大学において,計900名以上の学習者を対象とした大規模調査を実施することができた。そのため,本研究開始以来,2年間にわたって本学附属校を中心とした調査研究成果の妥当性,整合性を検証できた。同時に,大規模調査ならではの新しい知見,仮説を得たため,それらを検証し,確実な成果としてまとめるため,研究期間を延長することにした。 また,年度後半には,本研究課題の研究協力母体となる「アドバンシング物理」研究会にて,第2回「物理概念理解と学習方略」研究会を開催し,成果と課題を共有するとともに次年度に向けた研究協力体制の延長も確認している。
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Strategy for Future Research Activity |
昨年度に引き続き,公立の中学生,公私立の高校生および国立の大学生を対象に,上記【研究実績の概要】Ⅰ~Ⅲの調査を実施し,これまでの成果(同①~⑥)の再現性・普遍性を検証するとともに,物理概念理解に必要な学習者側の学びに関する認知的,情意的要件についてまとめる。 また,それらの要件を,年間を通じて支援する方法については,同⑦,⑧の成果を中心に,研究協力校および大学において実践的に構築する。 以上の遂行にあたっては,研究協力母体である「アドバンシング物理」研究会にて随時,進捗状況を報告して意見交換を行い,本研究課題の目標である「学習者が自己調整をしつつ概念理解を実現する学習指導モデル」を構築する。 その成果については,関連学会および学術誌にて発表し,また,年度末にはミニシンポジウムを開催するなどして,物理教育関係者で問題意識の共有化,提案する学習指導モデルの普遍化および普及を目指す予定である。
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Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由として,①研究協力者とともに海外の研究者と研究成果について議論をするための旅費として見込んでいたが,スケジュール等の調整がつかず,実施できなかったこと,②研究協力者の勤務校における授業実践のための教材費として物品費を見込んでいたが,その機会が勤務校の事情により,予定より確保できなかったこと,③研究成果の発表および意見交換のために予定していた学会参加のための旅費として見込んでいたが,オンライン開催になったこと等が挙げられる。 次年度は,研究協力校を複数にすることにより,上記②のリスクを回避して,今年度予定していた授業実践を確実に実施するとともに,研究期間を延長し,本研究課題の最終年度となるため,ここまでの成果について,国内外の研究者と議論するための旅費として使用する予定である。
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Research Products
(6 results)