2022 Fiscal Year Research-status Report
A research on time-distance-focused communication clues and the functions
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21K04379
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| Research Institution | Tokyo Denki University |
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Principal Investigator |
佐野 奈緒子 東京電機大学, 未来科学部, 研究員 (80376508)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
土田 義郎 金沢工業大学, 建築学部, 教授 (20227424)
秋田 剛 東京電機大学, 未来科学部, 教授 (40318168)
古賀 誉章 宇都宮大学, 地域デザイン科学部, 准教授 (40514328)
宗方 淳 千葉大学, 大学院工学研究院, 教授 (80323517)
小島 隆矢 早稲田大学, 人間科学学術院, 教授 (90292888)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | オンライン / コミュニケーション / 対人距離 / 遅延時間 / 振動 / 印象評価 / 共在性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は昨年度検討したオンライン会議システムによるコミュニケーション時の①視覚による距離感、及び②画面上での擬似的接触の結果を受け、さらなる検討として①-A実空間とオンライン上での相手が見える／見えない状態での自由な会話時、①-Bオンライン上での相手との距離と顔の向きの違いによるコミュニケーションの印象についてそれぞれ検討した。また②では、オンライン上での会話時に、相手の音声が振動としても伝わる場合のコミュニケーションに対する印象評価を行った。新たに③時間的遅延がインタラクションに与える影響を検討するために、呼応時の音声遅延による発声行動・共在感覚の変化についても検討した。
①-Aでは、オンラインよりも実空間で距離感が近く感じられている。またオンラインでは視覚情報の有無に関わらず、実空間よりも気配感が弱く感じられていた。①-Bでは、相手を映像越しに視認でき、正面で対面する場合にコミュニケーション時の共在感覚が強い一方、顔の向きが画面に対して同方向の横向きの場合にリラックスしてコミュニケーションが取れる傾向が認められた。②では、音声に同期した振動を手に握ったデバイスにより伝達する状態でのオンラインコミュニケーションを取らせた。音声に同期した振動の付加がある場合に共在感覚が強く、その傾向は会話よりも一方的に相手の朗読を聴く場合で強い傾向見られた。③では発声に対してスピーカ音声が応答する実験を行い、発声に対する応答間隔が400-1000msの場合に最も好ましいと評価され、この応答時間帯域では距離が近く感じられ、発話がしやすく、共在感覚も強く評価されることが明らかになった。
これらの結果から、コミュニケーション時の相手との距離の近さと対応し共在感覚を保持する情報として、応答時間や相手の見えの大きさ、身体に伝達される振動が利用されていることが示唆される。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
実験により、コミュニケーション時の見かけ上の対人距離、呼応時の応答時間の違いがコミュニケーションのしやすさと共在感覚に影響を与えていることが明らかになっている。
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| Strategy for Future Research Activity |
実験結果からは、コミュニケーション時の視聴覚的・触覚的手がかり情報が、コミュニケーションに対する相手の印象やコミュニケーションのしやすさ、コミュニケーションの場のような様々なフェーズでの印象に影響し、全体としてのコミュニケーションの印象を構成していることが推察される。今後は３年次に補足的実験や近年日常的に利用されているオンラインコミュニケーションについての意識調査を実施し、さらなる考察を進める。またコミュニケーション実験における印象評価をもとに、コミュニケーションの評価構造を構造方程式モデリングにより検討することにより、時間ー距離に関わる手がかり情報とコミュニケーションの印象間の評価構造の因果関係についてモデル化していく。
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| Causes of Carryover |
印象評価結果について、実空間やオンラインコミュニケーションの利用実態との関係から考察するために、アンケートによる調査を追加で行う。次年度使用額はこれを含む追加実験・調査に対する被験者謝金及び学会大会や論文等での研究成果発表のために使用する計画である。
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