2023 Fiscal Year Research-status Report
Research to assess and support intellectual and physical resilience of pediatric AYA cancer survivors and their families
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21K07866
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| Research Institution | Oita University |
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Principal Investigator |
末延 聡一 大分大学, 医学部, 教授 (30253785)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高野 政子 福岡国際医療福祉大学, 看護学部, 教授 (30316195)
井上 永介 昭和大学, その他部局等, 教授 (50528338)
佐藤 晋治 大分大学, 大学院教育学研究科, 教授 (90323237)
佐藤 聡美 聖路加国際大学, 専門職大学院公衆衛生学研究科(公衆衛生大学院), 准教授 (50597804)
浦山 ケビン 国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 社会医学研究部, シニアフェロー (60726850) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 小児AYA世代がん / レジリエンス / 知的評価 / 身体的評価 / がん教育 / 行政 / 就学・就労 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
小児AYA世代にがんを発症した患者が知的・心的・身体的に回復する過程（レジリエンス）の解明は重要であるが、どのような評価や支援がこのレジリエンスを促進するかについて本研究で解明する。レジリエンスの評価法を確立する方法としてウエクスラー式知能検査を中心にK-ABC（Kaufman Assessment Battery for Children）などの標準化を佐藤聡美、佐藤晋治、末延聡一がWeb会議や対面会議で実施した。標準化に並行して包括的認知機能検査の方法について、多職種間で検討した。佐藤聡美は、骨肉腫における大量メトトレキセーの投与と認知機能との関連性を論文化した（Shima Hら、Pediatr Int. 2023）。井上永介は、欧州におけるQOL評価の本邦応用に貢献した（Harigai Hら、Modern Rheumatol. 2023）。
高野政子は看護師の専門性に着目して論文発表を行った（高野政子、小児看護2023）。佐藤晋治は全国でWISCやK-ABC評価について発達学の方面で講演し、議論した。研究代表者の末延は小児がん領域でも頻度の高い白血病について骨病変（Oyake Mら、Int J Hematol 2024）、心合併症（Takeguchi Mら、J Clin Med. 2023）、新規治療とその合併症（Sato Aら、Lancet Haematol. 2023）などに貢献し、さらに神経線維腫症に対する新規治療前後のQOL評価を行った（Suenobu Sら、Neurooncol Adv. 2023）。またレジリエンスと医療・教育に加えて行政との関連性を評価した（Hirano Nら、Pediatr Int. 2023）。
以上の知的・身体的レジリエンスの統合ケアシステム構築について自施設、及び分担者施設をはじめとした他施設で構築中であり、また日本小児がん研究グループ（JCCG）における小児がんサバイバーの大規模観察研究における2万人を超えるコホート研究にも応用されている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
前年度まではCOVID-19の影響で対面会議の頻度が激減したが、Web会議や講演の構築に加え、COVID-19が五類となって人的交流が徐々に回復してきたため概ね順調に進捗するようにおなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
知的評価方法の一般化や標準化を目指し、また順次論文化を行う。現在日本小児がん研究グループ（JCCG）で行われている小児がんサバイバーの大規模観察研究の中の重篤な晩期合併症（Severe Toxicity Free Survival）のうち認知機能評価に部分的に介入・貢献し、最終的には本邦のすべての小児・AYA世代がんサバイバーの認知機能評価の標準化方法、フィードバック方法を本科研費を用いて整備し、現在および将来のQOL改善へ貢献する。
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| Causes of Carryover |
令和5年度は人的交流が徐々に始まってはいたが、十分な対面会議が行えなかったため次年度使用額が生じた。対面式会議や実際の小児AYA世代がんサバイバーの知的評価、学校や会社との相談援助などを経時的に続けていく事などのため次年度使用額を用いる。
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Research Products
(34 results)
