2022 Fiscal Year Research-status Report
Elucidation of host and viral factors related to the clearance of rubella virus from the human body
Project/Area Number |
21K10432
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Research Institution | Osaka Institute of Public Health |
Principal Investigator |
上林 大起 地方独立行政法人 大阪健康安全基盤研究所, 微生物部, 主任研究員 (50622560)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
本村 和嗣 地方独立行政法人 大阪健康安全基盤研究所, 公衆衛生部, 部長 (60450558)
倉田 貴子 地方独立行政法人 大阪健康安全基盤研究所, 企画部, 主任研究員 (70435890)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 風疹 / 風疹ウイルス / 再感染 / ウイルスRNA / 感染性ウイルス / 風疹ワクチン / 蛍光活性化セルソーティング / 中和抗体 |
Outline of Annual Research Achievements |
【風疹の再感染症例からのウイルスRNAと感染性ウイルスの排出について】 昨年度までに再感染と分類された3症例(抗風疹ウイルスIgG抗体:陽性、Avidity:高)から得られた検体に含まれる風疹ウイルスRNA量を定量し、ウイルス分離の可否を評価した。血液、咽頭ぬぐい液、尿に含まれるウイルス量は極めて低い、又は、検出下限値以下であった。また、ウイルス分離が陽性となった検体は無かった。以上の結果から、再感染症例からの感染伝播のリスクは低いことが示唆された。
【風疹ワクチンによって誘導される抗体のパネル化とエピトープの決定】 外部機関と共同で、ヒト血液からの風疹ウイルス抗体の探索を試みた。その結果、不活化した風疹ウイルスを抗原としたELISAで反応し、中和活性を有する抗体が取得できた。得られた抗体について解析を進めている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルスの検査対応などのため、先行研究「風疹ウイルス感染並びに風疹発症を許容する宿主免疫についての解析(18K17367)」「日本と近隣諸国間で行き来する輸入ウイルス感染症に対する迅速診断法の開発(18KK0271)」に遅れが生じた。当初の目的を達成するため研究期間を延長して課題の解決に努めた。本研究の遂行に十分な時間がとれず遅延が生じた。
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Strategy for Future Research Activity |
【風疹ウイルスの体内からの排除に関連する免疫因子の解析】患者血清や末梢血単核球を使用し、サイトカイン類の誘導量を蛋白質・mRNAの発現解析で評価する。特にTH subset(TH1, TH2, TH17, Treg)活性の優位性を明確にするためinterleukin-2, 4, 5, 6, 10, 13, 19, 17, 21, 22, TNFα, TGFβ, IFNγの誘導量を市販のELISAキットやReal-time RT-PCR法にて測定する。また、末梢血単核球について、Flowcytometryを用いてTH1(CD4+, IFNγ+), Th2(CD4+IL4+), TH17(CD4+IL17+), Treg(CD4+CD25+FOXP3+)の存在比を明らかにする。上記により風疹ウイルスの体内からの排除の過程での細胞性免疫(TH1)又は液性免疫(TH2)の優位性、免疫応答のバランスを明らかにする。 【風疹ウイルス E1領域の準種解析】風疹ウイルスの抗原性に関与するE1領域を対象に次世代シーケンサーを用いた準種解析を行う。風疹ウイルスゲノムのレパートリーと存在比率を明らかにし、免疫学的圧力の存在下、非存在下での多様性の程度を明らかにする。 【風疹ワクチンによって誘導される抗体のパネル化とエピトープの決定】ヒト血液から網羅的に抗原に反応する抗体を作製しパネル化する。その中から、中和活性等を持つ機能性抗体を探索する。ワクチンが効果を発揮できない免疫学的弱者における感染防御や妊婦の予防的並びに急性感染の治療に使用できる抗体医薬品の開発に繋がる知見を得る。外部機関との共同で行う予定である。
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Causes of Carryover |
前年度までに購入した試薬を使用して実験を行ったため。また、実験計画に遅延が生じたため。
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