2021 Fiscal Year Research-status Report
看護学生から助産学生、新人助産師の発達段階に応じた経験学習循環過程の縦断的研究
Project/Area Number |
21K10572
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Research Institution | Sapporo Medical University |
Principal Investigator |
正岡 経子 札幌医科大学, 保健医療学部, 教授 (30326615)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
白井 紀子 札幌医科大学, 保健医療学部, 助教 (00854093)
荻田 珠江 札幌医科大学, 保健医療学部, 講師 (40506242)
林 佳子 札幌医科大学, 保健医療学部, 講師 (50455630)
前田 尚美 札幌医科大学, 保健医療学部, 講師 (60407129)
植木 瞳 札幌医科大学, 保健医療学部, 助教 (60758671)
中村 彩希子 札幌医科大学, 保健医療学部, 助手 (60832475)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Keywords | 新人助産師 / 助産学生 / 看護学生 / 経験学習循環過程 / 縦断的研究 |
Outline of Annual Research Achievements |
研究実施に先立ち、covid-19感染症拡大下での看護及び助産教育に関する研究背景をより明確にするため、特に実習科目の実施状況に関する情報収集を行った。その結果、「新型コロナウィルス感染症に関連する保健師助産師看護師養成学校における臨地実習等の実施状況調査」によると、289教育課程中臨地実習の代替措置を行ったのは281課程であり、代替措置の方法の90.7%が「学内実習・学内演習」、88.6%が「オンライン実習」、83.3%が「紙面による課題学習」であった。ほとんどの大学が臨床・臨地実習を学内実習やオンラインなど複数の方法での代替実施をした状況であることが明らかになった。また、助産学実習においても全国助産師教育協議会が実態調査を行っており、学内実習やオンライン実習への切り替えにより、例年通りの実習が困難であった教育機関が多かった一方で、例年通りの分娩介助実習等が行ていた教育機関も一定数あり、助産師養成機関による教育内容の格差が課題として挙げられている。 臨地・臨床実習の代替実習の取り組みについては、いくつか調査報告が出されており、学内やオンライン等で行うシミュレーション教育は、学生の知識と技術の統合といった点ではある一定程度の学習効果は得られることは共通見解といえる。しかし一方で、乳幼児の啼泣や母子の相互作用の様子、リアルな分娩経過中の産婦の様子や急変も含めた複数の事象が同時進行する臨床のリアリティを再現することには限界がある。 先行研究の調査により、看護教育および助産教育ともに臨床・臨地の実習でコアとなる学習内容と臨床・臨地以外でも修得可能なものを整理し、新たな枠組みの中で教育プログラムの調整・再考を迫られており、現有のリソースを基に継続検討をしている状況であることが明らかになった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2020年度~2021年度は、covid-19感染症の拡大による行動制限のため、母性看護学実習、助産学実習に制約を受けた看護・助産学生が存在していた。教育施設により制約の程度には格差があり、遠隔授業や学内演習の導入など通常とは異なる実習運営が必要な教育施設もあった。看護学生から助産学生、さらには新人助産師への発達段階の情報を収集するには、特殊な教育環境で成長した対象者を扱うことになると考えられた。そこで、対象者の教育環境に関する背景について情報収集を行い、データ収集は先送りにすることとした。
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Strategy for Future Research Activity |
2021年度の後半より、covid-19禍での教育実践報告がなされるようになり、遠隔授業や学内実習を行うための教育環境の整備が進み、教員や学生も制約のある中での学習に適応し始めてきた。2022年度はcovid-19の教育への影響があることを前提として、基準を満たす看護学生のリクルートを開始し、インタビューによるデータ収集に着手する。covid-19 禍での学習状況を加味し、データ収集内容の一部は再検討する。研究期間全体のスケジュールを短縮するようにし、研究活動を展開する予定である。
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Causes of Carryover |
2021年度未使用分の調査旅費に加え、学会参加のための旅費及び参加費などを執行する予定である。インタビューの実施に伴い、研究協力者への謝金、テープ起こしに費用が必要となり、研究事務補助者に書類作成等事務作業を依頼するため謝金も執行する予定である。 所属施設外での研究活動も行える見通しのため、ノートパソコン、モバイルのデジタルデバイスを購入する予定である。
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