精神障害を有する人が主体となる感染予防に関する教育プログラムの構築

2021 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 21K10785
• Research Institution: Tottori College of Nursing
• Principal Investigator: 中川 康江 鳥取看護大学, 看護学部, 准教授 (70761336)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 荒川 満枝 鳥取看護大学, 看護学部, 教授 (00363549) ; 遠藤 淑美 鳥取看護大学, 看護学部, 教授 (50279832) [Withdrawn]
• Project Period (FY): 2021-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: 精神障害 / 当事者 / 感染予防教育プログラム

Outline of Annual Research Achievements

本研究の「目的」は、精神障害を有する方（以下当事者と称す）が主体となって感染予防対策が行えるようになるための教育プログラムの構築である。教育プログラムの作成のプロセスは「研究実施計画」に記載したように、1年目には療養環境の状況や当事者の行動の傾向を把握することを目的に、当事者へのインタビューを行う。そしてインタビュー内容の分析をもとに、教育プログラムの作成を計画した。そして、2年目には作成した教育プログラムで当事者に介入を行うこととした。3年目には、介入結果を評価するというプロセスを計画していた。
そのために、1年目となる当該年度に行った「研究の具体的内容」としてまず、感染症に関する思いについて当事者からインタビュー調査を行った。そしてそのインタビュー内容を分析し、教育プログラムの作成を行った。当事者へのインタビューは、交付申請書に記載した「研究の目的」である「当事者対象の感染予防教育プログラムの構築」において、当事者の思いや、立場や現状を把握するために欠かせないプロセスとして「意義、重要性」があったと考えている。実際、教育プログラムの作成を行う際は、インタビュー結果の分析をもとに作成した。
また当該年度に行った「研究の具体的内容」として、2年目に計画していた、作成した教育プログラムを用いての介入と、当事者の環境調査として手指とベッド周囲の細菌数の測定も行えた。これは、修正内容を具体的に明確にすることが出来、修正した教育プログラムを用いて再度介入できるという点で、時間的な猶予を得られた点から、効果的な教育プログラムの構築にあたって「意義・重要性」があったと考えている。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

1年目の実施計画は、予定通り行えた。当事者に、感染に関するインタビューを行い、当事者の感染症に対する気持ち・病院へ望むこと・社会へ望むこと・感染症に関する知識欲や学習意欲についても知ることができた。そして調査結果の分析をもとに、感染予防教育プログラムを構築し、作成した教育プログラムを用いて精神科病棟で介入も行えた。
しかしこれにより、教育プログラムの介入期間の再考、教育プログラム内の課題の徹底方法についてなど、具体的なプログラムの修正部分が明らかになった。また、作成した教育プログラムの評価を行うための環境調整も明らかになった。このため教育プログラムの完成は、当事者へのインタビュー結果の分析をもとに1年目でめざしていたが、1年目の介入結果の分析をもとに修正を行い、2年目に教育プログラムの完成を目指すこととした。
教育プログラムの評価のための環境調整の再考については、初回の参加者が16名と多く、約2か月のコースを終えるまでに退院をされる方や症状が変化される方、全回参加の継続ができない方が多く途中参加の方もあり、1回目から最終回まで継続参加できた方は6名であった。これより、安定した学びの環境といい難く、今後再考が必要と考えている。
教育プログラムの内容において修正点が生じたのは、実際に介入したことで当事者の方の反応の傾向を知ることができたためであり、効果的な教育プログラムの作成において意義があると考えている。
以上の理由より、おおむね順調に進展していると考えている。

Strategy for Future Research Activity

当初の計画通り2年目の令和4年には、修正した教育プログラムを用いて当事者への介入を行う。その際1年目に作成した教育プログラムで介入したことで、教育プログラムの修正点と共に、当事者のベッド周囲の細菌数は施設の環境調整の影響が大きく、当事者の考え方や行動の変化では調整が難しいことがわかった。このため、2年目の細菌学的評価はベッド周囲の細菌調査は中止し、当事者の手指のみで実施することとする。よって、教育プログラムの介入の際には、当事者の手指の細菌数の調査を実施することとする。
3年目は、修正を加えながら作成した教育プログラムの評価を行う。分析は、細菌学的評価結果と当事者の変化をカテゴリー化した評価をもとに、研究者と分担研究者で教育プログラムの効果を分析する。さらに、論文作成および関連学会に発表も計画している。

Causes of Carryover

学会発表の機会が得難く、旅費を次年度の使用に再計画している。また、分担研究者による細菌学的調査を行うための備品の購入支払いを予定している。