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2021 Fiscal Year Research-status Report

多職種で取り組むこどものセルフケアに着目した在宅支援モデルの構築

Research Project

Project/Area Number 21K10842
Research InstitutionKansai Medical University

Principal Investigator

原 朱美  関西医科大学, 看護学部, 講師 (70613800)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 大橋 敦  関西医科大学, 看護学部, 准教授 (40340674)
河俣 あゆみ  三重大学, 医学部附属病院, 看護師長 (40743224)
加藤 令子  関西医科大学, 看護学部, 教授 (70404902)
片田 範子  関西医科大学, 看護学部, 教授 (80152677)
Project Period (FY) 2021-04-01 – 2024-03-31
Keywordsこども / NICU / 在宅支援 / セルフケア / 多職種連携 / 退院支援 / 医療的ケア
Outline of Annual Research Achievements

在宅で生活する医療的ケアを必要とするこどもは、平成30年の調査によると19,712人と推測され、過去10年で2倍に増加したと報告されている。訪問看護や訪問介護など、こどもや家族の支援体制が整備されてきているが、こどものセルフケアに応じた成長発達を支援する具体的な方略を見いだすことは困難である。よって、本研究は、先行して2017年度から取り組んだ基盤研究(C)課題番号17K12380(研究代表:原朱美)から得た在宅支援モデル案を活用し、医療的ケアを必要とするこどもと家族に多職種で入院早期からセルフケアの維持・向上を目指した継続的な支援を行う在宅生活モデルを構築することを研究目的とした。
本研究では、理論的基盤としてこどもセルフケア看護理論を用いており、重篤な疾患や障がいがあろうと、適切にこどものセルフケアを支援することによって、家族・支援者共に各々のこどもの育ちに応じた支援方法を実践できると考えている。
在宅支援モデルはNICU入院時から退院後の時間的経過を5期に分け、それぞれの時期にどのようなこどものセルフケアが必要であるか、また、看護職をはじめとする支援者はこどものセルフケアの維持・向上を目指してどのような支援を行うのかを提示した。令和3年度は、研究分担者・研究協力者と共に、アクションリサーチによる臨床での導入・検討することを計画していたが、多職種からなる支援者と共に在宅支援モデル案を縦断的に介入するための具体的な方法を提示できることが必要と考え、紙上事例を用いた導入の手引書を検討した。
令和4年度から研究協力施設での中・長期的な介入事例を検討し、在宅支援モデル案の評価・分析を行う予定である。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

研究代表者・分担研究者・研究協力者からなる研究者会議を開催し、在宅支援モデル案をどのように臨床に導入するか検討した。今年度は、在宅支援モデル案を研究協力施設に導入し、その結果を検討することを目標としていたが、こどもがNICU入院した早期から退院後の在宅生活を縦断的に継続して支援を行うには、看護職だけでなく多職種の協力を得ることが必要である。そのため、作成したモデル案の具体的な活用方法が提示されていないと理解を得ることが難しいと判断した。
事例を用いた具体的な支援内容・支援方法を提示する手引書作成に時間を要したためやや当初の計画より遅れている。

Strategy for Future Research Activity

2021年度に検討した在宅支援モデル案を活用するための手引書を臨床のスタッフと検討し、活用が可能か再考した上で分担研究者および研究協力者が所属する施設での活用を行う予定である。最新の研究を通して得た知見も参考にし、各施設での研究を実施するための倫理審査等の準備・導入・データ収集を行う。
2022年度に向けて、事例研究を通して得た結果を分析し、在宅支援モデル案の精錬と今後の汎用性について検討する予定である。

Causes of Carryover

2019年度に発生した新型コロナウィルス感染症の影響により、2021年度は国内外の学会参加が中止またはオンライン開催となった。特に、国際学会への参加がかなわず、計画した研究費の執行ができなかった。今年度は、感染状況及び開催状況を鑑み、可能であれば意見交換がスムーズに行える現地での参加を検討したいと考えている。

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Published: 2022-12-28  

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