2023 Fiscal Year Research-status Report

看護学生の対児コミュニケーションスキル育成プログラムの開発

Research Project

Project/Area Number	21K10890
Research Institution	Nihon Fukushi University
Principal Investigator	柴邦代日本福祉大学, 看護学部, 教授 (40413306)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	足立奈穂愛知県立大学, 看護学部, 助教 (50828374) 服部淳子愛知県立大学, 看護学部, 教授 (70233377) [Withdrawn] 汲田明美愛知県立大学, 看護学部, 准教授 (80716738) [Withdrawn] 山口桂子日本福祉大学, 看護学部, 教授 (80143254)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2025-03-31
Keywords	非言語的コミュニケーション / 乳幼児 / 看護学生 / 解読力 / 評価指標
Outline of Annual Research Achievements	言語発達が未熟な乳幼児とのコミュニケーションで看護学生に求められる対児コミュニケーション・スキルにおける「解読力」を評価するための指標を開発することを目的として、小児看護学教育の専門家として、看護系大学に所属し、教育経験が豊富な小児看護学領域の教員を対象とした、郵送による無記名自記式質問し調査を行った。乳幼児とのコミュニケーションにおける「解読」は、「乳幼児が発する非言語的サインに込められた子どもの思いや欲求に「気づき」、子どもの非言語的サインから子どもからのメッセージを「推測」し、メッセージ関する推測が正しいかを確認するための「確認行動」を実行し、確認行動に対する子どもの反応の妥当性を「判断」する過程であると考え、「そこに込められた子どもの思いや欲求に気づくことができる」「そこから非言語的メッセージを推測できる」「その推測が正しいか確認する行動を実行できる」「確認行動への子どもの反応から推測の妥当性を判断できる」の４項目で、看護学生の「解読力」との関連性の有無、評価指標としての適切性の程度を質問した。質問は４段階評定で回答を求めた。分析方法として、４段階評定の4（関連がある/適切である）または3（やや関連がある/やや適切である）と回答した割合を項目ごとに計算し、CVI at the item level（I-CVI）と指標全体のI-CVIの平均値Scales's Content Index（S-CVI）を算出した。妥当性の基準は、I-CVI 0．78以上、S-CVI 0.90以上とした（Polit,D.F.et al，　2007)。結果、回答者14名、有効回答率92.9%の小児看護学教育の専門家によるデータが得られ、「解読力」との関連性、適切性ともに基準を満たし、評価指標としての妥当性を確認することができた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason コロナ禍において研究の実施が大幅に滞ったこと、研究代表者が研究機関を異動したことで研究以外の業務が優先されたことなどから、当初の研究計画からは遅れを生じたが、今年度は評価指標を作成することができた。これにより、研究計画の第2段階である実態調査へと進むことが可能になった。
Strategy for Future Research Activity	研究助成機関の最終年度となるため、当初の研究計画の目標達成に近づけるため、研究計画の第1段階である実態調査および第2段階である教育プログラムの作成および教材の作成を同時進行で進める。教育プログラムの作成については、当初の計画では実習前に学習できる教材開発を目標に掲げていたが、今年度実施した調査内で寄せられた専門家からの意見からは、乳幼児とのコミュニケーションにおける看護学生の「解読力」の育成は、実習前に行うというより、実習での子どもとの関わりの中で育むものであるととらえていることが明らかになった。本研究者は、このような現状を踏まえつつも、実習で乳幼児と関わる前に準備できることがあると考えていることから、専門家会議の定期開催により検討を進めていく。
Causes of Carryover	研究計画自体が大幅に遅延しているため、今年度使用予定だった部分の使用が計画通り行えなかった。次年度は、研究計画にある内容を同時に進めるため、繰越になっている額を含めて、使用していく予定である。次年度の使用計画として、実態調査のための人件費及びオンライン調査を実施するための業者委託費、また、専門家会議開催のための人件費及び交通費、研究成果の発表のための学会参加費及び旅費、教材開発のための機材の購入等に使用していく予定である。