助産学実習における助産師と教員の「医療事故回避教育プログラム」の開発と検証

2023 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 21K10918
• Research Institution: Kansai University of International Studies
• Principal Investigator: 中島 通子 関西国際大学, 保健医療学部, 教授 (60347648)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 上田 恵 新潟県立看護大学, 看護学部, 助教 (50835650)
• Project Period (FY): 2021-04-01 – 2025-03-31
• Keywords: 事故回避 / アンケート調査 / 分娩介助指導 / インシデント / アクシデント

Outline of Annual Research Achievements

2023年は質的インタビューからアンケート作成を実施し全国の分娩取り扱い医療機関750（関東481＋関西269）施設に郵送、該当する助産師にGoogleフォームに返信を依頼した。分析対象は397件であった。指導開始年齢は20代216(54,4%),30代126(31.7%)が最も多かった。分娩介助指導までの自身の分娩介助件数約50件74(18.6%)、約100件97(24.4%)、約150件55(13.9%)、約200件58(14.6%)、約250件20(5%)、約300件93(23.4%)であり、分娩介助指導の経験年数5年以内134(33.8%)、５-10年106(26.7%)、10-15年108(27.2%)の順に多かった。分娩介助実習中インシデントは42人（10.6％）アクシデントを経験したものは、17人(4,3%)であった。分娩介助実習中の事故回避に対する質問に対し対象者の94％が助産師教育のための指導者研修会の受講が必要性を感じると回答していた。分娩介助指導の経験年数とインシデント経験者は42(10.6%)名であり、分娩指導の経験が10年以上は23件(54.8%),10年未満は19件(45.2%)だった。インシデントの発生率は、経験年数が10年以上のほうが、有意に髙かった(χ2(1)=4.548, p=.033)。アクシデントに有意差はなかった。分娩介助件数とアクシデント経験者は17(4.3%)名であり、そのうち指導者の分娩介助件数が、150件未満のものは12件(70.6%)、150件以上は5件(29.4%)で150件未満の指導者のアクシデント発生率が優位に髙かった(χ2(1)=5.484, p=.019）。以上のように指導者は事故回避に向けて慎重な行動と教員との情報交換を行っていることがわかった。対象者からの解答をもとに教育プログラム作成を行う予定である。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

COVID19の蔓延により第5類になったとはいえ、施設への協力を得ることはかなり困難であった。2022年度のインタビューが1年遅れ、その遅れが順延している状況といえる。アンケートの回収は時期の延長を行い、また再度の依頼を行い今回の397件の回答を得ることができた。今後調査結果を基に教育プログラムの作成実施・評価にたどり着けるか要検討と考える。
プログラム案を実施できる協力施設の不足、介入対象となる助産師不足も懸念材料である。

Strategy for Future Research Activity

COVID19の影響は大きく、これから助産師教育（分娩介助指導）を行う助産師が不足していること、分娩件数の減少により、新人助産師の分娩介助経験が伸び悩んでおりプログラム作成には問題はないが施設の同意を得ることや参加できる助産師が無いといった状況が垣間見える。よって本研究のプログラムの検証までに、助産師の就業状況の検索とともに第1段階プログラムの作成、第2段階実施、第3段階評価、第4段階再構築までたどり着けるよう並行して施設同意を得るためのリクルートを進めていく。

Causes of Carryover

学会発表による旅費と施設でのプログラムの実施により使用物品（資料作成・配布資料・教育媒体）が必要となる。
PC等の準備はできているので、紙媒体の作成と指導のシミレーションに必要な分娩介助物品の購入が必要となる