2023 Fiscal Year Research-status Report
Elucidate the mechanism of frail development through longitudinal studies and devise an intervention programs.
| Project/Area Number |
21K11007
|
|---|
| Research Institution | Prefectural University of Hiroshima |
|---|
Principal Investigator |
飯田 忠行 県立広島大学, 保健福祉学部(三原キャンパス), 教授 (50290549)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
伊藤 康宏 四日市看護医療大学, 看護医療学部, 教授 (40176368)
原田 俊英 県立広島大学, 保健福祉学部(三原キャンパス), 名誉教授 (60181020)
青井 聡美 県立広島大学, 保健福祉学部(三原キャンパス), 教授 (10321217)
池田 ひろみ 県立広島大学, 保健福祉学部(三原キャンパス), 准教授 (60448800)
巽 あさみ 人間環境大学, 看護学部, 教授 (90298513)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
|
| Keywords | サルコペニア / 骨密度 / メタボリックシンドローム指標 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
サルコペニアはフレイルの重要な要素であり、生活習慣病との関連が指摘されている。しかしながら、糖尿病、脂質異常症といった生活習慣病は、年齢や体格、性別の影響を受けている可能性がある。そこで、本研究では、75歳以上の女性に限定し、年齢や体格に関して傾向スコア分析法を用いたマッチングを行い、体力測定を基にサルコペニア疑いの有無に分けた。このサルコペニア疑いに関連するメタボリックシンドローム指標、栄養指標（血液）、骨密度検査、体組成検査の比較検討を行った。本研究を明らかにすることで女性におけるサルコペニア予防の一助とする。後期高齢者基本健診に参加し同意が得られた104名のうち体力測定が行うことができた92名を解析対象とした。下腿周囲長が＜33cmかつ握力が＜18kgの者を、筋力低下を伴うサルコペニア疑い、また、下腿周囲長が＜33cmかつ5回椅子立ち上がりテストの秒数が≧12秒の者を、身体機能低下を伴うサルコペニア疑いとした。筋力低下を伴うサルコペニア疑いの比較においては、骨密度 (p=0.014) および骨格筋量 (p=0.002) で有意な差が認められ、suspected群で低値であった。拡張期血圧 (p=0.051) とHDL-cho (p=0.075) ではsuspected群で低値であったが、有意な差は認められなかった。身体機能低下を伴うサルコペニア疑いの比較においては、AST （GOT） (p=0.034) では有意な差が認められ、suspected群で低値であった。HDL-cho (p=0.062)は suspected群で低値であったが、有意な差は認められなかった。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
横断的調査から、75歳以上の女性に限定し、年齢や体格に関して傾向スコア分析法を用いたマッチングで、サルコペニア疑いの有無に関連するメタボリックシンドローム指標、栄養指標（血液）、骨密度検査、体組成検査の比較検討は行えた。しかしながら、サルコペニア疑いの有無を症例対照として、過去のメタボリックシンドローム指標の比較を行えていない。今後、過去4～5年のメタボリックシンドローム指標のデータを入力し解析をする必要がある。
|
| Strategy for Future Research Activity |
AWGS2019年のサルコペニア診断基準、基本チェックリスト、東大式うつ病重症度スケール（TDSS）を用いて、身体・社会・心理的フレイルの有無に分け、メタボリックシンドローム指標との関連について症例対照研究を実施していく。
|
| Causes of Carryover |
コロナの規制解除により被検者募集を行ったが、未だに高齢者は調査に懸念を示されることがあり思うように対象者を集めることができなかった。今年度再募集を行い、調査を行う。また、論文を作成しており、近年の掲載料高騰への対応で費用の検出を計画している。
|
