2022 Fiscal Year Research-status Report
訪問リハにおける利用者の活動・参加を促進する目標設定プロセスの理論化と実証研究
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21K11045
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Research Institution | Sendai Seiyo Gakuin College |
Principal Investigator |
齋藤 佑樹 仙台青葉学院短期大学, リハビリテーション学科, 教授(移行) (30792048)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
友利 幸之介 東京工科大学, 医療保健学部, 准教授 (90381681)
澤田 辰徳 東京工科大学, 医療保健学部, 教授 (70434529)
大野 勘太 東京工科大学, 医療保健学部, 助教 (70827823)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Keywords | 訪問リハビリテーション / 活動・参加 / 複線径路等至性アプローチ / 複線径路等至性モデリング / 目標設定 / 作業療法 |
Outline of Annual Research Achievements |
当該年度は,2本の査読付き論文を出版した.以下に文献情報とその研究内容を記載する. 研究1.齋藤佑樹, 友利幸之介, 澤田辰徳, & 大野勘太. (2022). 訪問リハビリテーションに従事する作業療法士が対象者の活動・参加レベルの目標達成を支援するプロセス─ 複線径路等至性アプローチ (TEA) による分析の試み─. 作業療法, 41(2), 226-238. 概要:4名の作業療法士にインタビューを実施し,複線径路等至性アプロー チ(TEA)にて分析を行った.4名は介入初期において,クライエントが作業の視点で生活を顧みることができるよう働きかけを行っていた.また目標設定時は,面接評価の時間を設け,協働的に課題を焦点化するプロセスを重視しており,目標設定後は,訪問リハの利点・欠点を踏まえ柔軟に介入内容の選択を行っていた. 研究2.Saito, Y., Tomori, K., Sawada, T., & Ohno, K. (2023). Longitudinal Process of Setting and Achieving Activity-and Participation-Level Goals in Home Rehabilitation in Japan: A Qualitative Study Using Trajectory Equifinality Modeling. International Journal of Environmental Research and Public Health, 20(9), 5746. 概要:研究1の追加検証である.作業療法士9名を対象にインタビューを行い,複線径路等至性モデリング(TEM)を用いて分析を行ったところ,活動レベル・参加レベルの目標の設定・達成プロセスにおいて,2つのフェーズと4つの経路の存在が明らかになった.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初,活動・参加レベルに焦点を当て,作業療法士とクライエントが協働的に目標設定・共有を行うアプリケーションである作業選択意思決定支援ソフト(ADOC)を使用している作業療法士に限定して対象者のサンプリングを行う予定であったが,ADOC使用者のみで対象者を集めることが難しく,当初の予定よりも対象の幅を広げ,活動・参加レベルの目標達成を支援した経験のある作業療法士とした.このサンプリングに時間を要し,現在やや遅れている状態にある(現在は採用した研究手法に必要なサンプル数を集め,データ収集,分析,論文発表済み).
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Strategy for Future Research Activity |
現在,本研究テーマに関連したシステマティックレビューを遂行中である.SRを通して訪問リハビリテーションにおける作業療法のエビデンスを整理した上で,これまでに完了した研究結果と併せて本研究の目的である訪問リハビリテーションにおける目標設定ガイドライン(または支援ガイド)の作成を進める.その後は作成したガイドライン(または支援ガイド)の有用性検証を目的としたケースコントロール研究へと進めていく予定である.
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Causes of Carryover |
当該年度はコロナ禍であり,対面学会への参加を見送ったため旅費関連の支出がなかった.また,本来であればガイドライン(または支援ガイド)を当該年度に開発し,ケースコントロール研究を開始する予定であったが,本研究が「やや遅れている」状態であり,支援ガイドの作成にもう少し時間を要する状況である.そのため,臨床現場に貸与するデータ入力用端末の購入や,患者データレジストリの契約が未実施であり,結果,次年度使用額が生じている状況である.
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