2021 Fiscal Year Research-status Report
ICT・職種間連携ツール活用によるCOPD増悪抑制の自己管理支援システムの構築
Project/Area Number |
21K11111
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Research Institution | Shinshu University |
Principal Investigator |
北條 由美乃 信州大学, 学術研究院保健学系, 助教 (20772388)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤本 圭作 信州大学, 学術研究院保健学系, 教授 (70242691)
高橋 宏子 信州大学, 学術研究院保健学系, 准教授 (80195859)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Keywords | 多職種連携 / 在宅療養支援 / 慢性呼吸器疾患患者 / 情報共有システム / ICTネットワーク / 増悪抑制 / COPD |
Outline of Annual Research Achievements |
COPD/慢性呼吸器疾患をもつ対象の在宅療養における疾患管理目標は、症状の軽減と増悪の抑制に重点が置かれている。ICTを活用し、在宅療養に関与する多職種が、対象の身体評価(症状や活動性の見守り)や情報共有を行い、対象によるセルフモニタリングを強化し、増悪症状の認識と早期の対処により増悪を抑制する支援を行っている。 本研究の第一段階として本年度は、アンケート調査の結果から、活用しているICTシステム運用の現状と課題を明確にし、抽出された課題に対する解決的介入を行う予定であった。現在、課題の明確化と解決的介入の検討の段階にある。ICT運用の現状として、多職種間で対象の症状や治療の状況、生活の様子等の情報共有が容易に可能であったことが確認された。また、慢性呼吸器疾患の治療・ケアの専門職から、対象の状況に適合した助言が得やすいことから、症状をコントロールし増悪を抑制する点において、医療職および介護職にとって有用であるとの結果が得られた。また、ICTを活用する効果を感じている一方で、ICTシステムの利用方法(デバイスの選択や双方向の情報共有等)や活用のスキルに課題をもつケースがあることがわかった。ICTシステムを有効活用し、気兼ねせずコメントし合える利用方法や活用スキルを学習する機会が必要であることが示唆された。 ICTシステムを利用するスタッフは、職種により取り扱う情報の種類が異なり、情報共有の在り方に課題があることも把握しており、具体的で効果的な利用につながるための方策を検討し、介入していきたい。 さらに、慢性呼吸器疾患をもつ在宅療養者が増悪を抑制するための自己管理について、医療・介護など多職種が連携して支援するシステムづくりを検討する予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
慢性呼吸器疾患をもつ対象について、ICTを活用した多職種連携システムの課題を明確にするため、信州呼吸ケア研究会の所属機関であるICTネットワーク“信州リンク”においてICTを使用しているスタッフを対象として、アンケート調査を実施し、分析した。本調査の回答者の職種別内訳は、医療職74%、介護職25%であり医療職が多かった。多職種連携の現状を知るためにも、職種別にICT利用の課題を探索する必要があると考え、職種別の聞き取り調査を追加実施する予定に変更した。しかし、新型コロナウィルス感染拡大の現状等から、直接聞き取り調査を実施することは困難となり計画が遅れている。リモートでの聞き取り調査を検討したが、PC操作が不慣れな対象が多く、準備に時間を要した。本年度はリモートでの聞き取り調査を視野に入れ、実施していく。
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Strategy for Future Research Activity |
2022年度は、慢性呼吸器疾患をもつ対象の在宅療養に関り、ICTシステムを利用している多職種(医師、薬剤師、看護師、リハビリセラピスト、介護福祉士、ヘルパーなど各5名)に対し、ICT利用が効果的であった活用事例、およびICT利用が有効でなかった事例の問題点について、聞き取り調査を行い、事例収集する。 並行して、慢性呼吸器疾患をもつ対象の増悪抑制に効果的なICTシステムの利用方法として、デバイスの選択方法、システムの効果的な情報共有方法、デバイス別入力スキルの学習等、これまでに明らかになっている課題について、研究協力者とともに情報提供の内容及び学習手段等の検討を行い、介入を開始する。
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Causes of Carryover |
新型コロナウィルス感染症の影響により、調査準備に遅れが生じた。また、当初見込んでいた購入予定品が無償利用可能な期間であったため本年度は購入を見送り、次年度購入予定に変更した。
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