2022 Fiscal Year Research-status Report
インプロを通した「教師のあり方」の変容プロセス解明と教員研修プログラム開発
Project/Area Number |
21K13585
|
Research Institution | Mie University |
Principal Investigator |
園部 友里恵 三重大学, 教育学部, 准教授 (80755934)
|
Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2026-03-31
|
Keywords | インプロ(即興演劇) / 教師教育 / パフォーマンス / ファシリテーション / 教員研修 / 演劇的手法 / 学級づくり / 教職課程 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、教師たちがインプロ(即興演劇)を長期的に学ぶことによって促される「教師のあり方」の変容プロセスを捉え、そして、そこから得られた知見をもとに、インプロを用いた教員研修プログラムを開発することである。昨年度、「インプロ×教師教育in三重」プロジェクトを立ち上げ、今年度も同プロジェクトをアクションリサーチの場として実践研究を進めてきた。 具体的な内容は次の通りである。 ①文献レビュー:昨年度と同様、インプロ、演劇教育、演劇的手法、学級づくり・学級経営、教師論・教職論、質的研究法に関する文献を精読し、レビューを進めた。特に、レビューを通して明らかとなった、斎藤喜博の演劇論について「演出」という概念を手がかりに整理・検討した。 ②アクションリサーチ:(1)昨年度実施した同プロジェクト主催の現職教員対象インプロワークショップについて、質的分析を進めた。(2)教職をめざす学部生を対象とした実践研究として、学部生を対象とした講演(ワークショップ)を実施したほか、三重県内の放課後子どもクラブに協力を仰ぎ、同クラブの子どもたちと学部生たちがともに参加するインプロワークショップを実施した。(3)現職教員学生における対話型模擬授業検討会について、「演じる」という観点からインプロの概念を用いて考察した。 ③成果の報告:①の成果として、日本教育方法学会にて研究発表を行った(10月)。②(1)の成果として、日本カリキュラム学会(7月)、日本教育学会(8月)において研究発表を行ったほか、日本カリキュラム学会に投稿した論文が査読を通過した(現在印刷中)。②(3)の成果として、日本教師教育学会にて研究発表を行った(10月)ほか、2023年度刊行予定の書籍に掲載する論考を執筆した。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初、本研究では昨年度4月より対面によるインプロ実践を継続することを想定していた。しかし、新型コロナウイルス感染症の拡大により、対面での継続的実施が困難となった。本年度、社会的には対面活動を再開する動きも増えてはきたが、「教員」という立場にあるかたを対象にするにはまだハードルが高く、対面での実践研究を行うことができなかった。 そこで、本年度は主に、①文献レビューを集中的に進めていくとともに、②昨年度の実践データの分析を進め、③教職をめざす学部生を対象としたインプロ実践研究を対面で展開した。①では、文献レビューからみえてきた、戦後日本の演劇教育の起点の1人となる教育実践家・斎藤喜博の論考を「演出」という概念を手がかりにその特徴を探り、研究発表を行った。②では、昨年度のデータ分析の成果を、研究発表および査読付論文として発表することができた。③では、現職教員に比べると活動制限の緩い学部生を対象に、インプロ実践を地域と連携して対面開催することができた。 以上より、「おおむね順調に進展している」と言える。
|
Strategy for Future Research Activity |
①文献レビュー:対象領域を広げながら、引き続き継続していく。 ②アクションリサーチ:2023年8月5日(土)~6日(日)、「アストホール」(三重県津市)にて「夏の集中インプロワークショップ」の開催が決定している。参加対象者を全国の現職教員とし、2日間全日の対面参加が可能な者、事前・事後の個別インタビュー調査への協力が可能な者を10名程度募る。実践内容としては、インプロの基礎・応用をワークショップ形式で学び、2日目の後半には「ミニ公演」と称し「インプロのパフォーマンスを見せる」という活動に取り組む。 ③成果報告:日本教育学会、日本教師教育学会、日本教育方法学会における研究発表および論文投稿を予定している。
|