2021 Fiscal Year Research-status Report
Thermochronometric investigations of the Southwest Japan Arc: toward elucidating the mechanism of a large earthquake along the Nankai Trough
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21K14021
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| Research Institution | Japan Atomic Energy Agency |
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Principal Investigator |
福田 将眞 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構, 核燃料・バックエンド研究開発部門 東濃地科学センター, 研究員 (70883479)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 西南日本弧 / 熱年代学 / 南海トラフ大地震 / 非弾性変形 / 中国山地 / 四国山地 / 隆起・削剥 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
南海トラフ大地震のトリガーとなる西南日本弧の歪の蓄積・解放過程の理解には，陸域における地質学的時間スケールの非弾性歪成分（≒永久変形）の推定が鍵となる．比較的シンプルな島弧地形を有する東北日本弧において，海溝型巨大地震の発生メカニズムについては測地学や地震学，地質学などの分野横断型研究によって理解が進みつつあるが，島弧としての位置づけが複雑である西南日本弧では，弾性歪の解放プロセスを含めた地震発生メカニズムについて統一的な理解が得られているとは言い難い．そこで，筆者らがこれまでに実施してきた東北日本弧における熱年代学的研究の方法論に基づいて，西南日本弧においても同様の熱年代学的研究を実施し，両者の研究成果を比較することで西南日本弧の島弧としての特性や変形過程の把握を試みる．
本研究では，四国・中国山地に着目し，これらを横断する南北方向の２本の測線（鳥取―徳島，島根―高知）沿いに基盤岩である花崗岩類のサンプルを採取し，閉鎖温度が低温領域の熱年代法であるフィッション・トラック法や(U-Th)/He法（以下，それぞれFT法，He法）による隆起・削剥履歴の推定を試みた．これにより，両山地の隆起・削剥過程の傾向や隆起メカニズムの推定へ貢献可能な基盤データの取得が期待される．結果として，いずれの地点においても岩石の形成年代よりもアパタイトFT年代が検出され，最近の隆起・削剥による若返りを反映している可能性が示唆された．今後は両山地の隆起形態の復元に資するため，さらなる熱年代学的検討を続ける予定である．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2021年度の初頭に予定していた中国山地および四国山地のサンプリングがコロナ禍のために12月ごろまで実施できず，分析試料が入手できなかったことから熱年代分析の着手が大幅に遅れた．2021年度末時点では，2021年12月に採取した中国山地のサンプルのうち，8点の鉱物分離について，外部業者に依頼することでアパタイトとジルコンを抽出が完了し，ようやくFT法およびHe法の分析に取り掛かり始めたところである．また，研究計画時には予定していなかったが，野外調査ができなかった間の次善策として，両山地で年代学的検討を行った研究者に連絡を取り，サンプルを一部譲渡していただき熱年代学的検討を進めた．
結果として，2021年度末時点で5点のアパタイトFT年代が得られているのみであり，当初計画に比べて進捗していない点があることから，やや遅れていると判断する．
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度は，昨年度実施予定であった四国山地のサンプリングを5月頃に実施予定であり，速やかに鉱物分離を実施したのち熱年代分析を実施する．また，現在は中国山地・四国山地で合計10試料のアパタイトHe分析，7試料のジルコンHe分析を実施中であり，データが取得できた段階で速やかに取りまとめ，学会・研究会での公表を目指す．また，研究協力者から提供いただいたサンプルも活用しつつ，既往年代データも含めた両山地を南北に横断する系統的な熱年代学的データから，これらの山地において隆起・削剥過程および隆起形態の復元を試みたい．
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響を受け，当初2021年度に予定していた四国山地の野外調査の実施が困難となり，研究協力者から受領した岩石試料を用いることに変更した．そのため，外部業者に依頼して実施した鉱物分離の試料数が予定よりも少なくなったことから，当初計画に比べて支出額が少なくなり，次年度使用額が生じた．
次年度使用額は，2022年度分研究費と併せて，野外調査や試料分析等に係る費用として使用する予定である．
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Research Products
(3 results)
