2021 Fiscal Year Research-status Report
HuRとRANKL陽性Th17細胞に着目した歯周病と多発性硬化症の関連機序の解明
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21K16970
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
宗永 修一 広島大学, 病院(歯), 助教 (20825327)
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2021-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 歯周炎 / Porphyromonas gingivalis / 多発性硬化症（MS） / 抗MOG抗体関連疾患 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
確立したPg口腔投与MSモデルマウスを使用した。モデルマウスの具体的な作成方法として、まずC57BL/6マウスの9～11週齢の雌に、MOG35-55/CFA Emulsion (Hook Kit) を皮下投与する。それに加えて、実験開始日とその翌日に百日咳毒素（PTX）を腹腔内投与することでMS症状を誘導する。Pg口腔投与群として2％carboxymethyl cellulose (CMC)含有PBS 50μl中にPg W83 を108 CFUを懸濁後、綿球に含ませ3日おきに口腔内に留置する。実験開始28日後に屠殺し解析を行うと、Pg投与群はPg非投与群と比較し、MS症状を示すClinical scoreが有意に高値を示した。また、Pg投与群では歯周組織でのHuRの産生量、および血清中のIL-6産生量がPg非投与群と比較し有意に増加していた。今後、組織学的にもPg投与群の方がMS症状が進行しているかを検討し、予定していたT細胞分画などの解析を行う予定としている。
また、臨床例として、MS類似疾患である抗MOG抗体関連疾患患者において複数歯に歯根吸収を認める症例を経験したため、ケースレポートとして報告した。抗MOG抗体関連疾患とMSの臨床像は少し異なるが、ともに自己免疫性の中枢性炎症性脱髄疾患であり、病態や免疫異常の背景に多くの共通点がある。MSや抗MOG抗体関連疾患などの中枢性炎症性脱髄疾患は歯や歯槽骨などの硬組織代謝に影響を及ぼす可能性がある仮説を立てた。作成したPg口腔投与MSモデルマウスや絹糸結紮MSモデルマウスを使用して、屠殺後の上顎骨を採取し、異常歯根吸収などが生じるか検討を行った。しかしながら現時点では、MSモデルマウスに明らかな根吸収を起こす結果は得られていない。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
臨床例として、MS類似疾患である抗MOG抗体関連疾患患者において複数歯に歯根吸収を認める症例を経験した。この度作成したPg口腔投与MSモデルマウスや絹糸結紮MSモデルマウスを使用することで、臨床例と同様の病態がモデルマウスで生じるか、検討することとした。当初は予定していなかった実験を追加で行ったため、予定していたPg口腔投与MSモデルマウスのT細胞分画の検討や、細胞移入実験を行うことできず、実験計画がやや遅れてしまう結果になった。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は確立したPg口腔投与MSモデルマウスを用いて、RANKL陽性Th17細胞に焦点を当てた実験、解析を予定している。しかし、Th17細胞がもともと他のＴ細胞に対して占める割合が少ないため、細胞移入などの実験を行うにあたって十分量の細胞数が分離できない可能性がある。その際は、Pg口腔投与歯周炎モデルマウスおよび絹糸結紮歯周炎モデルマウス歯周炎にMSを誘導し、MSが歯周炎に与える影響なども評価する。歯周炎の増悪が認められた際は、RANKL陽性Th17細胞だけに焦点をあてるのではなく、これまでの研究を通して解析手法に精通しているC5aを含めた補体因子や細胞外小胞であるエクソソームについて着目し、関連メカニズムの解明に努める。
MS類似疾患である抗MOG抗体関連疾患患者において異常歯根吸収を認める患者を経験した。これまでの解析方法ではMSモデルマウスに歯根吸収を生じていないが、投与する菌数や菌種の変更や、実験期間の変更を行うなどして今後も継続して検討していく予定である。
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| Causes of Carryover |
当初予定していたモデルマウスからT細胞を分離し培養する実験や、分離したT細胞に種々の刺激を加えた後の産生タンパク質量を網羅的に解析する実験まで実施できなかった。実施できなかった実験および解析は今年度に計画しているため、次年度使用額として繰り越した。
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