2021 Fiscal Year Research-status Report
漆塗膜の多成分・多元素同位体分析による漆工芸品の製作地推定に向けた試み
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21K18386
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| Research Institution | Japan Agency for Marine-Earth Science and Technology |
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Principal Investigator |
若木 重行 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 超先鋭研究開発部門(高知コア研究所), 副主任研究員 (50548188)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
谷口 陽子 筑波大学, 人文社会系, 准教授 (40392550)
岡田 文男 京都芸術大学, 芸術学部, 客員教授 (60298742)
大谷 育恵 京都大学, 白眉センター, 特定助教 (80747139)
南 雅代 名古屋大学, 宇宙地球環境研究所, 教授 (90324392)
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| Project Period (FY) |
2021-07-09 – 2024-03-31
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| Keywords | 漆塗膜 / 製作地推定 / Sr同位体 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本課題の目的は、出土遺物である漆工芸品の漆塗膜に対してその原材料成分を正確に分離し同位体分析を行うための分析システム開発を行い、原材料の原産地に関連する情報を統合することで漆工芸品製作地の推定を試みるものである。初年度は、分析手法の開発と北海道目梨泊遺跡より出土した金銅装直刀の鞘部蒔絵資料に対する塗膜分析を中心に研究を実施した。分析手法の開発では、比較的試料量に余裕のある目梨泊資料に対する予備的な実験を行い、構成成分のうち金属・鉱物の分離法の試験を行った。その結果、下地である珪酸塩成分と塗料として含まれる錫粒子については、物理的・化学的な分離手法を用いて成分分離を行いうる見込みを得た。さらに分離した各成分の微量元素定量を行い、試料成分ごとに分析可能な同位体比とその元素量の条件について定量的な情報を得た。得られた元素量を基に、Sr・Nd・Pbに対する適切な化学分離条件ならびに各元素の質量分析条件を設定し、一部の成分については予備的な同位体分析を実施した。また、本年度に収集した現世漆膜資料に対してSr同位体分析を行い、漆の原産地推定を行うための対照資料のデータ蓄積を行った。目梨泊資料の塗膜分析に関して、走査型電子顕微鏡分析を含む詳細な観察から、珪酸塩成分の鉱物同定を行い、さらに各成分の含有量の定量化を行った。本年度の成果の一部については、予備的な研究の結果と合わせ文化財科学会において口頭発表を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度実施する予定であった分析手法開発については、実際の出土漆塗膜資料を用いたテスト分析を行うことができたため、Sr・Nd・Pbなど分析予定元素の元素量が定量的に把握され、おおむね予定していた項目を消化できた。出土資料の塗膜分析については、珪酸塩成分の鉱物同定等の必要性から当初計画に含まれていなかった走査型電子顕微鏡―エネルギー分散型X線検出器による観察・分析を行った。目梨泊資料に関しては、下地の珪酸塩鉱物を同定するなど一定の成果が得られたが分析を完了するには至らなかった。一方で、次年度に実施予定であった現世漆資料のSr同位体分析に関して、本年度中に入手できた一部試料については、繰り上げて分析を完了することができた。
以上から計画からのずれはあるものの総合的に研究はおおむね順調に進展していると判断する。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、基本的には計画に従い研究を進める。次年度も引き続き分析手法開発に注力する。現世漆資料については継続して収集を行い、漆塗膜のSr同位体比参照データの蓄積に努める。出土資料の塗膜分析については、次年度に走査型電子顕微鏡―エネルギー分散型X線検出器による観察・分析を計画に追加して行う。本年度は年度末までの4ヶ月間に連続してコロナ禍による行動制限がかかったことから打ち合わせや出張を要する実験等を一部実施できず、研究上ならびに予算執行上で計画からの逸脱が生じた。次年度は、状況を注視し、移動を伴う用務を前倒しで実施するなどの方策をとる予定である。
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| Causes of Carryover |
年度末までの4ヶ月間に連続してコロナ禍による行動制限がかかったことから打ち合わせや出張を要する実験等を一部実施できず、研究上ならびに予算執行上で計画からの逸脱が生じた。本年度に未実施の研究項目は次年度に実施し、これに伴って予算執行を行う計画である。
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