2022 Fiscal Year Research-status Report
Comparative Study of the well-being of active agers in Japan and East Asia
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21K18447
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
櫻井 義秀 北海道大学, 文学研究院, 教授 (50196135)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
李 賢京 東海大学, 文学部, 准教授 (80584333)
樋口 麻里 北海道大学, 文学研究院, 准教授 (80755851)
伍 嘉誠 北海道大学, 文学研究院, 准教授 (90808487)
清水 香基 北海道大学, 文学研究院, 助教 (20907563)
工藤 遥 拓殖大学北海道短期大学, その他部局等, 助教 (20888036)
遠山 景広 札幌大谷大学短期大学部, その他部局等, 講師 (60967983)
金 昌震 札幌大学女子短期大学部, その他部局等, 准教授 (00849721)
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| Project Period (FY) |
2021-07-09 – 2024-03-31
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| Keywords | アクティブ・エイジング / 東アジア / ウェルビーイング / セカンドライフ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度の研究期間で行った研究成果は下記の通りである。
①2022年10月15日に、参加者8名（樋口麻里、清水香基、櫻井義秀、坂無淳、横山聖美、金晶震、工藤遥、遠山景広）でハイブリッドの研究会を行った。今年度から、金晶震、工藤遥、遠山景広を新たに分担研究者として加え、金には韓国の中高年者におけるウェルビーイング志向を、工藤には日本における60ー70代のセカンドライフとジェンダーとの関連を、遠山にはコミュニティにおけるソーシャルキャピタルとウェルビーイングとの関連を検討してもらうことにした。分担研究者それぞれから現況の報告と問題点を提示してもらい、ディスカッションを行った。また、2023年3月24日に参加者8名（伍嘉誠、清水香基、櫻井義秀、坂無淳、横山聖美、金晶震、工藤遥、遠山景広）でハイブリッドの研究会を行った。半年前の研究会に引き続き、セカンドライフのデータ分析と事例研究報告を行った。
②中国とタイに関しては、2022年度にかけても渡航が極めて困難であり、隔離期間が短縮されなかったので、研究協力者として翁康健（大学院生）のみが、2023年2月から3月に、マレーシア、タイでの調査に従事した。
③他の研究者は、新型コロナウイルスに対して感染予防に努めながら文献研究や虹データの分析に専念した。
なお、研究代表者に関して研究成果を述べれば、2022年7月8日の安倍元首相殺害事件に端を発する統一教会問題の浮上によって、専門家として国内外のマスメディア、新聞紙や週刊誌、テレビやYouTube、インターネット上でのインタビューや、対談、討論会出席など多数に及んだ。これらの社会的発信は、宗教が本来人々のウエルビーイングに貢献するという宗教の公共性や社会倫理性を本研究課題において探求してきた知見と経験に基づいたものであり、広い意味では研究成果の社会的還元と言えるのではないだろうか。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
基本的に海外の研究協力者との直接的な打ち合わせや現地での事例調査研究がなかなかできず、研究協力者の渡航及び分担研究者の一部のみが東アジアや東南アジアに渡航して研究を進めているものの、3分2の研究者が国内での研究を余儀なくされたために、東アジアにおけるサードエイジャーのアクティブエイジングにかかる調査事例の蓄積という点では十分な研究成果を得られていない。
ただし、日本国内でインターネット調査を行ったセカンドライフ研究の二次的なデータ分析は少しずつ進めており、2023年度中に成果のとりまとめを計画できる見込みである。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、研究代表者と分担研究者が、6月と7月に、それぞれ香港中文大学、台湾中央研究院、ベトナム国立大学に国際学会をかねて滞在し、現地視察や電池研究者との研究交流に勤める予定である。また、年度の後半にはタイの現地調査ができる可能性がある。
タイと中国から研究協力者を招聘する計画については、年度後半に可能性を探る事にしたい。
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| Causes of Carryover |
研究打ち合わせ及び現地調査のために海外渡航費を分担研究者5人分を見込んでいたが、2名にしか支出されず、また、短期であったために滞在費も少額となった。そのために予定していた使用額の半分程度しか使用できなかった。
2023年度は、新型コロナウイルスの感染にかかる渡航制限や現地調査などの規制もほぼ撤廃されているので、十分な調査と研究交流・情報交換などを経てまとめに取り掛かれる準備ができるのではないかと考えている。
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