2022 Fiscal Year Annual Research Report
療育遂行上の困難場面の分析に基づく研修プログラムの開発
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21K20253
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Research Institution | Kagoshima Women's Junior College |
Principal Investigator |
今村 幸子 鹿児島女子短期大学, 児童教育学科, 講師 (30912539)
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Project Period (FY) |
2021-08-30 – 2023-03-31
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Keywords | 応用行動分析 / 児童発達支援 / 療育 / 就学 / 研修プログラム |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、児童発達支援施設において療育を担当している職員のための応用行動分析を用いた研修プログラムを作成する事を目的としていた。今年度は、療育によって子どもに身に着けたい力を明らかにするために質問紙による調査を行った。その結果、身に着けるべき力として基本的生活習慣、コミュニケーション力等が挙げられ、通常の保育現場に比べて療育で特に意識されていた項目は、ヘルプを出す力や自己肯定感等があった。次に、児童発達支援施設における療育を行うにあたり、どのような場面で療育遂行に困難を感じているかについて、さらに、その場面でどのような対応を行っているかについて調査を行った。その結果、困難を感じる場面に関して、他害、不適切な行動、離席、気持ちの切り替え、活動への不参加等が挙げられた。それに対して現在どのような対応を行っているかについて、環境設定の工夫、気持ちへの寄り添い、注意・説明等が挙げられた。さらに、療育担当者の希望する研修については、具体的な指導法、行動分析、発達障害の知識等が挙げられたが、全体の35%が具体的な指導法と回答しており、理念や理論ではなく、実際に指導場面で使用できる具体的な方法を求めていることが明らかとなった。これらの調査を基に、子どもがヘルプを出すことができるための指導法や他害や活動への不参加場面の子どもの行動の意味を読み解き、それに対応する方法を具体的に考えられるようになるための研修プログラムを作成した。そのプログラムは、応用行動分析を基本とし、質問紙調査の際に挙げられた療育遂行困難場面を(個人情報等を考慮して内容を変更して)用いた。さらに、試作のプログラムを用いて研修を行った。その結果、応用行動分析の知識は身につき、一部の受講者は子どもへの対応の考え方に変化が見られた。その結果を踏まえ、改善を加え、療育スタッフ向けの応用行動分析を基にした研修プログラムを作成した。
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