2010 Fiscal Year Annual Research Report
保育・教育場面における社会性発達アセスメント・スケールの開発
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22330185
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
本郷 一夫 東北大学, 大学院・教育学研究科, 教授 (30173652)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
秦野 悦子 白百合女子大学, 文学部, 教授 (50114921)
長崎 勤 筑波大学, 人間総合科学研究科, 教授 (80172518)
須田 治 首都大学, 東京・人文科学研究科, 教授 (50132098)
澤江 幸則 筑波大学, 人間総合科学研究科, 講師 (20364846)
相澤 雅文 京都教育大学, 教育学部, 准教授 (10515092)
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| Keywords | 保育・教育場面 / 発達アセスメント / 社会性の発達 / 関節検査 / 対人的トラブル / 発達連関 |
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| Research Abstract |
〈研究の目的〉2010年度は、乳幼児・児童の社会性発達スケールを作成することを目的として、従来の直接的発達検査・知能検査、間接的発達検査の項目を抽出し、認知、言語、社会性(対成人、対子ども)、情動、運動の各領域に配列すねとともに、各項目の妥当性の検討を開始した。
〈研究の方法〉
1. 保育所の「気になる」子どもの発達的特徴を明らかにするために、KIDSスケールの項目を用いて発達的特徴を捉えるとともに、行動チェックリストとの関連を検討した。その結果、「気になる」子どもでは運動領域の発達、とりわけ運動調整の発達に遅れがあることが分かった。また、言語発達が進んでいる方が対人的トラブルが多いことなどが明らかとなり、社会性の発達と各領域の発達は単に正の相関があるだけでなく、時としては負の相関関係になり得ることが分かった。
2. 小学生児童を対象として「気になる」子どものチェックリスト(児童版)と学校適応尺度「Q-U」との関連を検討した。その結果、小学校低学年では担任の「気になる」子どものチェックリストの評定結果と自分自身の評定(Q-U)との関連が見られたが、高学年になると担任の評定と自分自身の感じ方、すなわち社会的行動と自己認知との関連が低くなってくることが示唆された。また、高学年になると女子を中心に不登校傾向が増すことが示された。
3. 子どもの日常生活の中で用いられる言語を分析した。その結果、単なる言語表出の発達という観点ではなく、対話性にかけた言葉の独特の使用法、スクリプトの共有という観点からの言葉の発達の特徴について項目を準備する必要が示唆された。
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