2012 Fiscal Year Annual Research Report
親子の相互作用に着目した家族主体の小児在宅ケアガイドラインの有用性の検証と活用
| Project/Area Number |
22390439
|
|---|
| Research Institution | Nagoya University |
|---|
Principal Investigator |
奈良間 美保 名古屋大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (40207923)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
堀 妙子 京都橘大学, 看護学部, 教授 (40303557)
田中 千代 岐阜大学, 医学部, 准教授 (20297188)
豊田 ゆかり 愛媛県立医療技術大学, 保健科学部, 教授 (20217574)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2010-04-01 – 2013-03-31
|
| Keywords | 小児在宅ケア / 親子相互作用 / 患者・家族中心のケア / 協働 / ガイドライン / 家族機能 / 研修会 |
|---|
| Research Abstract |
【小児在宅ケアガイドライン(初版)の有用性の検証】Patient- and Family-Centered Care(PFCC)の理念、及び在宅ケア継続中の子どもの家族、在宅移行期の支援の経験をもつ看護師に対する調査結果に基づき2011年に作成したガイドライン（初版）の有用性の検証に取り組んだ。在宅ケアの包括的支援を担う看護師育成を目指した6か月間、3回シリーズの小児在宅ケアコーディネーター研修会(以下、研修会）にガイドラインを活用し、研修会の前後、終了から6か月後に研修会に参加した看護師34名に対する調査を実施した。その結果、家族の養育や家族との協働に関する看護師の認識には変化が認められ、看護師自身が経験した小児在宅ケア移行件数によらず研修会終了後には協働の認識が高まることが見いだされた。また、看護師の経験年数を重ねることが必ずしも協働の認識を高めることにつながらないことが明らかになった。さらに、研修後には家族との協働に関する看護師の理念と実践の差が減少することから、理念と実践の乖離を緩和するという点においてもガイドラインを用いた研修会の意義が示唆された。
【小児在宅ケア継続中の家族と看護師を対象とする調査】小児在宅ケア継続期の家族と看護師との協働について明らかにするために、全国の訪問看護ステーションのうち1552施設を対象に一次調査を行い、協力について承諾の回答があった施設に勤務する看護師と施設を利用する家族に質問紙による二次調査を実施した。今後、分析結果に基づく小児在宅ケア移行期から継続期に至るまでの幅広い子どもと家族に活用可能なガイドライン（改訂版）を開発する計画である。
【研究成果の報告】ガイドラインの基盤となった研究成果を国内学会主催の講演会、国際フォーラム等で発表した。
|
| Current Status of Research Progress |
Reason
24年度が最終年度であるため、記入しない。
|
| Strategy for Future Research Activity |
24年度が最終年度であるため、記入しない。
|
Research Products
(1 results)
