2011 Fiscal Year Annual Research Report
学習者と教師の必要感に基づいた家庭科住生活の教材開発・授業実践研究
| Project/Area Number |
22500698
|
|---|
| Research Institution | Shizuoka University |
|---|
Principal Investigator |
小川 裕子 静岡大学, 教育学部, 教授 (20136154)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 勝 山梨大学, 教育人間科学部, 教授 (70202174)
石井 仁 岐阜大学, 教育学部, 准教授 (70321479)
杉浦 淳吉 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (70311719)
小川 正光 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (80126929)
中島 喜代子 三重大学, 教育学部, 教授 (70024487)
|
|---|
| Keywords | 住生活学習 / 子どもの学習要求 / 教師の意識 / 居住地による差異 / 学年による差異 |
|---|
| Research Abstract |
本研究では、既存の住生活に関する教材開発、授業実践の成果がその他の地域の学校に広がっていかない現状から、住生活学習を広く推進するための学校現場の条件、担当教師の条件や彼らが抱いている問題意識、そして、学習者である子どもたちの関心・意欲の所在を把握するところから着手する。すなわち、家庭科住生活学習に関わる、学習者や教師の必要感に基づいた教材開発、授業実践研究をすすめ、得られた成果が広く学校現場で活用されるものとなることを目指している。そのために、(1)平成22年度に実施した東海地方4県の中学、高校の家庭科教員を対象とした大規模な調査結果について、本年度には5件の学会発表を行った。論文執筆については現在進めているところである。また、(2)平成23年度には、以下のような学習者(中学生)を対象とした家庭科住生活学習に関する要求の実態を調査した。各県の調査対象中学校数と調査回収数は岐阜県4校789、三重県3校1178、愛知県3校594、静岡県4校591である。これらのデータを、周辺地域の住環境別、学年(住居学習を終えているかどうか)別に比較して、中学生の住生活学習に対する関心や要求について明らかにすることを目指した。そして、先に実施した教師を対象とした調査結果と比較することによって、今後の教材開発の基礎となる情報を得ることを目指した。以上の学習者を対象とした調査結果については、各県別の集計結果が明らかになったところである。例えば、静岡県の結果では、住生活学習への関心は、居住地域の特性別では住宅地の場合より農漁村地域の方が、また学年では2,3年生より1年生の方が、多くの項目で関心が高い。この傾向は、住生活学習の方法に関する要望についても同様に認められた。さらに、これらの結果を、平成22年度に実施した教師の調査結果と比較すると、学習者の抱く関心の程度は、多くの内容項目で教師が予測している学習者の関心より有意に高い結果であった。今後は、これらの結果を論文にまとめると共に、学校と連携して教材開発へ繋げていくことが課題である。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
具体的課題を3点示していたが、(1)の教員調査の論文化は現在進行中である。7月までには1本はまとめる計画である。(2)の子ども調査は4県共に実施できた。(3)の教材開発、授業実践研究の体制作りは、1県では出来ているが、他はこれからである。
|
| Strategy for Future Research Activity |
来年度は本研究の最終年度であり、上記の(3)教材開発、授業実践研究を推進することが最大の課題である。まず、そのための研究体制づくりを早急に進めて、研究を開始したい。同時に、これまでの教員や学習者を対象とした調査結果を論文化することも進めたい。これらの推進にあたって問題点といえば、本務でもある教育や管理・運営の仕事であるが、可能な限り効率よく進めて、研究の時間を確保するよう努めたい。
|
