オンライン／オフラインの社会関係資本が大学生の就職に及ぼす効果に関する調査研究

2012 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 22530545
• Research Institution: Osaka University
• Principal Investigator: 辻 大介 大阪大学, 人間科学研究科, 准教授 (50292785)
• Project Period (FY): 2010-04-01 – 2014-03-31
• Keywords: 社会関係資本 / 就職 / 就職活動 / 情報行動 / インターネット / 対人ネットワーク

Research Abstract

大学生の就職活動およびその結果（内定状況等）に及ぼすオンライン／オフラインの社会関係資本の効果を明らかにするため、本年度は、昨年度の第１波調査に引き続き、第２波の質問紙調査を実施した。今回の調査は4年次の11～12月に実施され、多くの学生にとっては就職活動の終了後の時期にあたる。調査対象は第１波調査の有効回答者758名であり、内559名の有効回答を得た（有効回収率73.7%）。調査票回収に際しては、メールで３回、郵便で１回の督促を行ったものの、当初計画していた回収率80%をやや下回る結果に終わった。なお、それ以上の督促を控えたのは、回収途中の予備的分析から返送時期の遅い回答者ほど内定状況が良好でない傾向がみられ、調査協力者への精神的負担・調査倫理上、望ましくないと判断したためである。
単純集計およびクロス集計・単純相関レベルの分析からは、次のような結果が得られている。就職活動の情報源として、就職情報誌や新聞等の既存メディアは相対的に利用率が低く、SNSでのインフォーマルな情報への接触も含め、インターネットが情報取得の中心となっている。交友ネットワークを志望先選定時／受験時に最も役立った情報源に挙げる割合もそれぞれ３割前後に達するが、それ以上に、相談・助言あるいは励ましを得る等の精神的サポート面での評価が高い。特に、交友関係のネットワーク密度が高いほど、こうした精神的サポート面での評価が高くなる傾向にある。また、家族関係については、第１波調査期（就職活動前）に父親とのコミュニケーションが活発なほど、第２波調査期に内定が得られている傾向にあったが、母親とのコミュニケーション状況についてはこのような差はみられなかった。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

当初予定通り、パネル調査の第２波質問紙調査を終了し、就職活動前／後の経時的分析を行うにはさほど大きな問題を生じない有効回答数を得ている。当初計画していた有効回収率はやや下回ったが、これは昨今の厳しい新規大卒就職状況によるところがあるものと推測され、やむを得ないものと考える（返送時期の遅い調査協力者ほど第一志望先に内定していない傾向にあり、内定が志望通りでない、あるいは内定が得られていない場合、調査協力への動機づけが弱まり、抵抗感が高まるものと思われる）。
また、これまでの研究成果を現時点ではまだ詳細に公表・公刊していないが、これは意図的なものであり、研究結果を調査協力者の大学生が知ることにより、第２波および今後の第３波の調査に多少なりともバイアスが生じることを避けるためである。とりわけ今年度は調査協力者が卒業論文を執筆する年次にあたり、本調査研究の結果が公刊されていた場合、卒業論文のための資料収集過程において知る可能性が高い。
この点（研究結果の公表・公刊）以外においては、調査研究自体はおおむね順調に進んでいる。

Strategy for Future Research Activity

次年度は、本研究の最終年度にあたり、第２波調査協力者を対象として、就職後の状況把握、および大学在学時の社会関係資本や就職活動状況との関連の分析を目的として、第３波の質問紙調査を行うとともに、補足的な聴き取り調査を実施する。第２波調査の有効回収率が当初計画より若干低かったため、調査協力謝礼を増額する等の回収率向上策を検討したい。
また、第３波調査実施後は、研究結果の公表・公刊による調査協力者へのバイアスを懸念する必要もなくなるため、その実施時期（2013年11月）の前後を見計らって、第２波までの研究結果の公表が始められるよう、精力的に準備を進める。さしあたっては、2013年10月開催予定の日本社会学会第86回大会での一般研究報告への応募を予定している。