2012 Fiscal Year Annual Research Report
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22530885
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| Research Institution | Kyoei University |
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Principal Investigator |
和井田 節子 共栄大学, 教育学部, 教授 (30510804)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
杉江 修治 中京大学, 公私立大学の部局等, 教授 (10109233)
濱田 博文 筑波大学, 人間総合科学研究科(系), 教授 (20212152)
大橋 保明 名古屋外国語大学, 外国語学部, 准教授 (30387667)
石原 陽子 プール学院大学, 国際文化学部, 准教授 (20533350)
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| Project Period (FY) |
2010-04-01 – 2013-03-31
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| Keywords | 新任教員 / 成長支援 / 適応 / 初任者研修 |
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| Research Abstract |
本研究は、新任教員の適応および成長支援の現状を明らかにするとともに、よりよい支援の在り方を探ることを目的に行った。
現在、公立学校の教員は、半数が４５歳以上というアンバランスな割合になっている。そして、教員の大量退職に伴う大量採用はすでに始まっており、10年のうちには教員の年齢構成が大きく変わり、経験の浅い教員が学校教育を中心になって担っていくことになる。新任教員の適応支援および成長援助がますます重要になってきているのである。一方、新任教員の採用増に伴い、適応に関する課題も見えてくるようになった。文部科学省の統計によると、2年目に継続しない新任教員は、平成１６年度には191名であったのが、平成22年度には296名と約100名増えている。新任教員をサポートする体制を充分にとることの必要性が改めて見えてくる。
本研究では、新任教員への適応および成長支援の在り方を、自治体・学校・同僚からのアプローチ、授業や生徒理解の力を深めるための支援、新任教員本人の悩みへの対応、教員養成段階での準備などさまざまな視点から調査研究と考察を行い、公表を行った。
研究成果から、新任教員支援について多くの示唆が得られた。たとえば、新任教員は5月から6月にかけて精神的につらくなる傾向があるためこの時期の支援が適応援助に有効であること、校内の同僚からの指導助言を最も有効な問題解決だと考えているため、校内の支援組織や、支援者への支援が新任教員の成長援助に欠かせない、などの個人支援から全国的な傾向まで、現状・課題・対策に関する多くの示唆が得られた。初任研の改善は自治体レベルでも全国的に行われているが、自治体同士の情報共有の場が求められていることもわかった。そこで本研究会のホームページは、研究成果を公表するとともに、その中で各自治体の工夫を掲載することで、情報共有の場にもできるようにした。
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| Current Status of Research Progress |
Reason
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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