2012 Fiscal Year Annual Research Report
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22592359
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
小山田 信子 東北大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (40250807)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高橋 みや子 宮城大学, 看護学部, 教授 (20070766)
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| Project Period (FY) |
2010-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 看護教育 / 歴史 / 地方 / 明治期 |
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| Research Abstract |
１．論文投稿について
明治30年代,宮城県においては、日本赤十字社の準備看護婦・宮城病院で養成の看護婦・郡部での速成看護婦が存在した。教育期間や役割内容に差があるにもかかわらず同じ「看護婦」という名称で混在していたため、統一する意味で宮城県看護婦規則が制定される必要があった、と結論した。ところが、査読コメントでは「看護婦会の増加による劣悪な派出看護婦を規制する必要があったためではないのか、東京の看護婦規則はそのような背景で成立した」との指摘であった。明治37年のデータを例にみると,東京では公立病院4私立89,宮城県では公立6私立4、医師の数東京では大卒444公立卒448試験合格1359従来765、宮城県では大卒28公立卒157試験合格130従来405となっている。ほかに派出看護婦を雇う裕福層の市民の数、看護婦会の数など、中央とは比較にならないほど地方では少ない。中央での現象が地方でも同様におこっているわけではないのである。このような認識を修正するためにも、中央と地方の違いを扱った本研究は意義があることが明らかである。本論文の知見を補強するデータを県立図書館のマイクロフィルム資料から発掘作業を継続中。再度投稿予定である。
２．青森県,秋田県の看護教育成立の背景について
青森県のデータについては先行研究から概略を把握し,不足資料を検討中。秋田県のデータについては,秋田県史明治編,明治資料編,秋田県看護史から看護師養成に関する記述を探索した。明治29年に日本赤十字社秋田支部救護看護婦養成開始,秋田病院2年本社病院1年,明治33年平鹿郡立看護婦養成所開設とあるのみで,その背景については記載がない。今年度の秋田現地調査で,秋田魁新報明治32年7月30日ｐ2に秋田病院における看護婦養成規則を確認でき,看護婦養成の動きを調べる手がかりが得られた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
助産師教育の実習が9月から11月期にフルに組まれ、学部生および院生の講義が組まれていない2月末から3月でないとまとまった研究の時間がとれない現状である。
22年度秋に研究代表者が右手粉砕骨折にて手術治療およびそのﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝのため、予定した時間の確保が難しかった。
23年度は夏休みに骨折部固定のポルト除去のため二度目の手術を受けたこと、および24年の3月に他研究の海外調査のため出張したことにより、本研究にあてる時間の確保が困難であった。その間、可能な範囲で宮城県および岩手県青森県の既存の文献から既知の内容を確認した。
24年度に本格的に現地調査を開始した。まず明治期の秋田県における看護教育の実情について、国会図書館、秋田県立図書館のデジタル資料から検討をつけ、秋田県史、秋田県看護史を取り寄せ内容の確認を行った。そのうえで、あらかじめ県立図書館に連絡を入れ資料がスムーズに閲覧できるよう手配して臨んだ。マイクロフィルムでの保管映像が、通常は上下が一定の方向に撮影されており、フィルムを流しながら確認できる。ところが秋田の遐邇新聞は1枚の裏表が天地逆に撮影されており、一コマごとに毎回天地を逆にセットし直しして内容を確認せざるを得ず、この操作に普段の倍以上の時間が要した。通常1か月分の新聞の内容を確認するのに1時間30分程度要するが、この天地逆にする操作のために操作に時間がかかるだけでなく、天地逆にする映像を見ながらの作業のため船酔い症状が誘発され、連続での発掘作業が不可能になり時間を要した。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究にあてる時間を確保するため、通常の講義、実習の担当の割り振りを可能な範囲でまとめる工夫を行う。
現地調査がよりスムーズに進められるよう、各図書館への連絡をより具体的にかつ確認しながら行い、ほしい資料がスムーズに閲覧できるよう工夫する。
小型の情報機器を活用しながら、現地調査においても連携研究者との連絡を取りながら発掘調査を進める
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