2012 Fiscal Year Annual Research Report
非がん患者・家族の在宅緩和ケアにおける看護実践のベストプラクティスとその効果検証
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22659429
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| Research Institution | Chiba University |
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Principal Investigator |
長江 弘子 千葉大学, 看護学研究科, 教授 (10265770)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
齋藤 信也 岡山大学, 保健学研究科, 教授 (10335599)
片山 陽子 香川大学, 医学部, 助教 (30403778)
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| Project Period (FY) |
2010-04-01 – 2013-03-31
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| Keywords | 非がん患者 / 家族ケア / 予後予測 / 緩和ケア / 医師と看護師の連携 / 看取り体制 |
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| Research Abstract |
本年度は最終年度になるため、予後予測の実態とその判断の共有化の実態を把握し、ベストプラクティスの抽出を試みることを目的とした。
そこで予後予測の判断内容として症状や緩和ケアパフォーマンススケールを用いて、予後予測に用いられる指標とその結果との関連を明らかにすることとした。調査内容は、身体および精神症状とその共有方法、体制づくり、本人家族への意思の確認方法と時期について、3類型の病型分類に基づく調査を行った。分析の結果、非がん患者の緩和ケアのターミナル期の予後予測に用いられていた指標は、身体症状では、全身倦怠感が重視され、生活機能では移動能力よりも、経口摂取の低下がキーとなっていた。情報共有では、がん患者は「本人への病状・経過説明」「家族への看取り説明」「スピリチュアルケア」が有意に行われた。家族ケアでは「家族の不安対応」「健康管理」、「家族関係調整」が3類型とも多く行われた。ターミナル期と判断した時期と実際の転帰とのズレは、3類型とも「予測とほぼ同じだった」が約50％で、ターミナル期から「看取り期」までの平均日数はA型40日、B型49日、C型57日であった。予後予測の際に医師は訪問看護師の意見を「大変参考にした」27％、「かなり参考にした」32％、「少しは参考にした」12％と多くの医師が訪問看護師の意見を参考にしていた。患者・家族との間で、ターミナル期を過ごす場所の確認については73％が医師によって、19％が看護師によって行われていた。
非がん患者の緩和ケアにおいては病状予測が難しいことから患者・家族への説明不足が明らかとなった。医師と看護師は予後予測を共有することと体制づくりに共通理解をもってかかわることの重要性が示唆された。今後これらの結果の解析をさらに進め、意味ある結果として公表していく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Reason
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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