2010 Fiscal Year Annual Research Report
産後抑うつに関する長期縦断研究:早期発見法の確立と地域支援の充実を目指して
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22730540
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| Research Institution | Hamamatsu University School of Medicine |
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Principal Investigator |
松本 かおり 浜松医科大学, 子どものこころの発達研究センター, 特任助教 (20447808)
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| Keywords | 産後うつ / EPDS / 発症率 / 早期発見 / 早期対応 / 地域支援 / 出生コホート研究 |
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| Research Abstract |
【Background & Methods】産後うつ(PPD)の有病率は10～15%と指摘されているが、発症しやすい年代を特定するために、出生コホート研究the Hamamatsu Birth Cohort for Mothers and Children (HBC)におけるage-specific 3-month cumulative incidence of PPDを算出した。
【Results】675名の産婦のうち、the Edinburgh Postnatal Depression Scale (EPDS)日本語版において、cut off値とされる9点以上を示した女性は100名であり、産後3ヶ月間のthe cumulative incidence of PPDは14.8%となり、欧米の先行研究と違わぬ値を示した。25歳以下のage-specific estimatesは20.8%であり、25-29歳だと14.2%、30-34歳だと11.5%、35歳以上になると17.9%という結果が得られた。logistic regression analysisを用いた35歳以上の妊婦がPPDを発症するodds ratio (OR)は、partnerの年齢・対象児の兄弟姉妹の有無・一家の年収をcontrolした後も1.7倍と発症riskが高いままであった。
【Limitations】対象者は本邦の代表性を備えているが、研究途中のためにsample数が全参加者の半分強であるため、全参加者数を対象とした再度の解析を予定している。
【Conclusion】PPDの累積発症率は産婦の年代毎に有意差があり、partnerの年齢・対象児の兄弟姉妹の有無・一家の年収をcontrolした後も、35歳以上で特に発症のriskが高まることが見出された。今後は、解析対象を本研究の参加者全数にて再確認する必要があるが、本研究の中間結果より、母子手帳交付時におけるPPD発症riskに、母親の年齢35歳以上を考慮する必要性が示唆された。
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