2022 Fiscal Year Research-status Report

小学生のためのCLIL型日本語/英語読み聞かせ動画学習教材の開発

Research Project

Project/Area Number	22K00707
Research Institution	Gunma University
Principal Investigator	渡部孝子群馬大学, 共同教育学部, 教授 (90302447)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	郡司明子群馬大学, 共同教育学部, 教授 (00610651) 紺谷正樹群馬大学, 共同教育学部, 講師 (50912747) 齋江貴志群馬大学, 共同教育学部, 教授 (80375526) HOOGENBOOM RAY 群馬大学, 大学教育・学生支援機構, 准教授 (80436295)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2027-03-31
Keywords	読み聞かせ / 学習教材 / 日本語 / 英語 / 動画 / CLIL
Outline of Annual Research Achievements	初年度については、読み聞かせ動画教材の制作準備のため、小学校、図書館や研究者への聞き取り調査を実施した。特に読み聞かせの仕方、ストーリーの作成については、読み聞かせ活動を山口県内で展開している元山口大学教授・林伸一氏（日本語教育専門）から助言を得られた。その際に、紙芝居型、ストーリーテリング型の相違と魅力ある教材について多くの示唆を得た。また、日本語・英語学習とコンテント（教科学習及び適応学習）を取り入れた教材開発のためのシラバスを作成し、SDGｓに関わる内容、算数学習に関わる内容、適応学習に関わる内容を取り入れたストーリーを作成した。また、アプリケーションソフトウェアの種類と性能調査を実施し、音声編集、静止画編集・加工からのアプリケーションの性能比較した。そして、教師用端末用は教育現場の様々なニーズに対応するためのもの、児童用端末用としては、家庭学習時における活用を想定し、ファイル容量、ユーザーアカウントの登録等について検討し、使いやすさを追求したアプリケーションを選定し、試行した。そして、２０２３年度から本格的な教材開発に進む前段階として、動画の素材となる画を製作するための環境整備を行った。使用アプリケーションについては、表現方法、操作使用感、データ書き出し等の観点から検討を行っている。いくつかの候補を試用し、研究協力者の使用感などの意見も参考にして「Clip Studio Paint 」を主に使用し、試作を行っている。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 2022年度は教材作成の準備としての基礎研究が予定通り順調に進んでいる。しかし、予定していたアンケート調査は2023年度の6月から9月の間に実施することとし、教材の言語材料についてはもう少し慎重に進めていく必要がある。しかし、トピック・モジュール型のシラバスの作成がある程度形になっており、すでに７作品のストーリー（第一案）が完成しているため、予定より準備が進んでいる。また、動画作成のためのアプリケーションソフトウェアや画の制作のための環境整備が整い、試作が行われている。総合的な観点から、研究はおおむね順調に進んでいると言える。
Strategy for Future Research Activity	2023年度は、2022年度の教材研究で課題となった、語彙や表現の難易度の調整、ジェンダー描写の排除（言語的側面と視覚的側面）などのガイドラインを作成し、その指針に沿った描写となるよう、2022年度に作ったストーリの言語表現について修正を施す。そして、ガイドラインにそって新たなストーリーの作成をする。また、教材が学習意欲を誘う魅力的な表現となるよう調査、検討を進めながら、創造的な政策プロセスと体制の構築を行う。さらに、紙媒体と動画教材の有機的な活用法について検討する。 2023年度中には、制作した作品を研究協力が得られている小学校の英語活動で活用し、児童及び教員から得られたフィードバックを分析し、最終的な制作方針を定める。今年度から教材制作の一環として、補助教材（自習ワーク）の制作にもとりかかる。そして、2022年度と2023年度の研究のまとめとして、大学の紀要に投稿する。 2024年度後半には、子どものストーリーテリングに関するワークショップを開催し、そこで教材開発について紹介し、アンケート調査を行う。その分析結果をもとに、2025年度は研究成果について学会発表を行う。 2025年度は研究最終年年として、教材・副教材を完成させ、社会に研究成果を発信していく。
Causes of Carryover	研究補助の雇用のための人件費と考えていたが、実際には研究分担者が作業を全て行ったため、余剰があった。しかし、2023年度以降は、本格的に教材作成に取り掛かるため、すでに予定している研究補助の人件費よりも経費が多く必要となってくるため、人件費として使用する予定である。