2023 Fiscal Year Research-status Report
電子紙芝居とのシナジー効果で感性を紡ぐ応答志向型読み聞かせセンシング教材の開発
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22K02454
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| Research Institution | Gifu City Women's College |
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Principal Investigator |
神谷 勇毅 岐阜市立女子短期大学, その他部局等, 准教授 (00736001)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
みやざき 美栄 鈴鹿大学短期大学部, こども学専攻 幼稚園教諭・保育士コース, 准教授 (40817037)
田中 裕子 ユマニテク短期大学, 幼児保育学科, 准教授 (20852312)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | ICT保育（教育）利活用 / IoT保育（教育）利活用 / センシング / 体験・体感 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は「IoT教育利活用」を主テーマとし、特にICT教育利活用が叫ばれる昨今においてその活用が遅れている幼児教育に焦点を当てた研究活動を行っている。
2023年度は、本研究題の心臓部にあたるIoT（Internet of Things）教育利活用として提案する教材を駆動するプログラミングのプロトタイプが完成し、その成果を各種学会で発表した。同時に、国際学会（ICIET2024）でも公表を目指して論文の執筆を行い、査読通過の通知を頂いた。国際学会では、申請者が提唱する「IoT教育利活用」について研究発表を行い、海外の研究者と意見交換ができたことは大きな収穫であった。タイ、イスラエル、中国、メキシコ、米国より参加された研究者とは未だメールで連絡を取り研究を進めてている。開発したプロトタイプの教材については、微調整こそ行っているものの、子どもを対象とした実践に至っておらず、現在実践先（実践協力園・施設）を調整中である。同時に、プログラミングのデバッグなどはある程度完了したものの、実践を通しての調整が不可欠である。また、IoTセンシング教材としているため、使用する加速度センサ以外の様々なセンサ（コンパス、照度など）にも目を向けた教材開発を考える必要がある。
あわせて、遅れていた幼児教育に対するアンケート調査においても前所属で計画をしていたため、三重県下全域の国公立私立幼児教育施設（保育所、幼稚園、認定こども園）に対し、所属研究機関の研究倫理委員会認可の下、行うことができた。現在、回収したアンケート結果の分析に着手している。
研究チーム（3名）も、2023年度に入り代表者を含む2名が所属研究機関が変わった。しかし、オンライン会議などを定期的に持つとともに、学会研究会では会場で接触し議論を重ねて研究を進めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究遂行にあたりチームを組んだ3名のうち、研究代表者を含む2名が2023年度から所属研究機関を変わったこともあり、異動後暫くの間は研究進捗が止まってしまった。
研究代表者においては、私立から法人化されていない公立へ異動したということもあり、思うようなスピード感で物品が購入できていない。発注依頼後、早くても数週、場合によっては月単位の時間が納品に要する環境にある。所属校の予算執行ルールに基づき研究を進めることは大変重要と認識する一方、研究の根幹を担う必要不可欠となる物品購入を行う時点で、事務経理を担当頂く事務局職員だけでは無く、研究者自身も業者を調べ、取り扱いの可否についての情報を集めるという膨大な時間が取られるため、エフォートに示した研究に注ぐ割合以外の事務手続き時間という採択時点では想定外の時間が生じている。
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| Strategy for Future Research Activity |
採択を受けた本研究費の最後を飾る3年目となる。教材プロトタイプは完成しており、2024年の春に研究分担者に依頼をして教材に必要となる素材の入手を行った。その素材は、知的財産権などにも配慮をしたものである。この素材を基として、IoT教材の基幹となる教材を早期に作成して、実践、評価を行うべく作業を行っている。開発教材の実践先を研究分担者に依頼し、実践協力園、協力施設の選定を進め、実践を通したIoT教材の評価を行い各種学会に対し論文投稿ならびに発表を行っていく。同時に、開発した教材のプログラミングおよび並行教材のブラッシュアップは欠かせない。学会研究会も、その多くが対面形式に戻ってきており、2024年度は、論文執筆、研究発表に時間を割く予定である。
同時に、実践を通して初めて分かる教材の改善点について、必要に応じてその改良を加えていく。
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| Causes of Carryover |
旅費について、新型コロナウイルス感染症が収まる兆しが見えたとはいえ、決められた空間に多数の者が集まる学会研究会など、未だ一部がオンライン対応となっている。また、対面での各種研究会においても、比較的近い地域での開催が多数を占めたため、旅費支出が少なかった。あわせて、申請時に計上していた国際会議への参加についても、海外開催では無く国内で開催される国際会議のタイミングに恵まれたため、大幅に必要経費が削減された。
これらの経費含め、研究最終年度となる2024年度について、まずは最近壊れてしまった開発環境（パソコン）の購入を急ぎ行い、開発環境の再整備を行う。あわせて、学会への論文投稿、発表など、対外的発信に研究分担者と協力し挑戦していく。
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