2023 Fiscal Year Research-status Report
オーセンティック認知リハビリテーションの進展と深化
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22K03154
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| Research Institution | University of Nagasaki |
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Principal Investigator |
松本 優花里 (橋本優花里) 長崎県立大学, 地域創造学部, 教授 (70346469)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
柴崎 光世 明星大学, 心理学部, 教授 (00325135)
徐 丙鉄 近畿大学, 工学部, 教授 (30196993) [Withdrawn]
日下部 典子 福山大学, 人間文化学部, 教授 (60461290)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 高次脳機能障害 / オーセンティック認知リハ / 現象学 / 心理教育 / ピア・サポート |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、これまで研究代表者が取り組んできた当事者の視点や立場を踏まえた有意味な認知リハ、すなわちオーセンティック認知リハを、心理的アプローチ、心理教育的アプローチ、そして認知的アプローチの3つの立場から進展・深化させるものである。心理的アプローチに関する研究（研究1）では、当事者中心の心理的アプローチを実現するために、「当事者の現象学的な経験に手を付ける」ことを明らかにする。また、心理教育的アプローチに関する研究（研究2）では、ピア・サポート的な心理教育を広く行うために、ICT機器や動画配信サービス活用による当事者の情報発信を検討・実践する。そして、認知的アプローチに関する研究（研究3）では、当事者のニーズに沿った認知リハアプリの開発するために、当事者との対話を重視し、当事者の視点を実装するとともに、ICT機器やSNSを活用した当事者参加型の開発環境の在り方について検討を進める。
2023年度においては、3つの研究を以下の通り進めた。研究1では、2022年に調べた現象学的アプローチに関する論文をもとに、日本神経心理学会のシンポジウムにおいて「高次脳機能障害と心理症状―心に配慮した症状理解―」をまとめた。また、当事者とのかかわりのポイントについて、作業療法士1名と高次脳機能障害の支援に長年従事してきた研究者にインタビューを行った。研究2では、障害を持つ当事者のためのピア・サポート研修会に参加し、情報収集を行った。研究3では、2022年度に引き続き、記憶障害や社会的行動障害を抱える当事者への家族による声掛けの負担軽減や自らの行動のモニタリングをするためのツール開発を進めた。その際、本研究代表者が臨床実践活動として行っている高次脳機能障害の当事者のための自助グループ「満咲」のメンバーの協力を得て、当事者の視点から課題の検討をする場を設け、当事者参加型の開発環境を整えた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
申請時に提出した計画調書に沿って研究が進んでいることから、おおむね順調に進展していると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度以降も引き続き、申請時に提出した計画調書に沿って研究を進める。具体的には、研究1では、2023年度に引き続き、インタビュー調査を行うとともに、それらをまとめる作業を行う。また、2023年度に日本神経心理学会のシンポジウムにて発表した「高次脳機能障害と心理症状―心に配慮した症状理解―」の内容を論文としてまとめる。研究2では、ピア・サポートの体制づくりを検討するほか、心理教育的内容に関する具体的な配信コンテンツの検討を行う。これまで各所で作成、配布されている高次脳機能障害のパンフレットにはない、新しい視点を盛り込んだパンフレットの作成に着手する。研究3では、2023年度に引き続き、認知リハや心理教育課題の開発と実践、当事者参加型の開発環境の構築と実践を行うほか、満咲以外の当事者の視点を取り入れる方策について検討を進める。そして、2023年度に開発を進めた「声掛けシステム」については、現在開発中の記憶障害と社会的行動障害への声掛けに加え、リラクゼーションを目指した内容を開発する。
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| Causes of Carryover |
課題の開発において必要な経費が見込みより少なかったため、次年度使用額が生じた。次年度、新たに開発する課題の経費として使用する予定である。
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