2022 Fiscal Year Research-status Report
A study on clinical implementation of response guided therapy with neoadjuvant endocrine therapy for breast cancer.
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22K07218
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| Research Institution | Nippon Medical School |
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Principal Investigator |
武井 寛幸 日本医科大学, 大学院医学研究科, 大学院教授 (40261846)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
坂谷 貴司 日本医科大学, 医学部, 教授 (50431903)
瀧澤 俊広 日本医科大学, 大学院医学研究科, 大学院教授 (90271220)
村上 隆介 日本医科大学, 医学部, 准教授 (30267215)
栗田 智子 日本医科大学, 医学部, 講師 (70619204)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 乳癌 / 術前内分泌療法 / レスポンスガイドセラピー / 血管新生 / 腫瘍免疫 / 糖代謝 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の対象である術前内分泌療法(NET)の投与症例は増加しており、症例のデータベース化は着実に実行されている。
臨床的解析(予後因子、治療期間、生存期間など)において、NETの目的は以下の3つコホート、①手術縮小、②手術回避、③予定手術までの治療、に分類された。NETの期間はコホート間で有意差があり、コホート②で最も長く、次いでコホート①、コホート③が最も短かった。コホート①、②における無増悪生存期間と臨床病理学的因子との関連性の解析では、臨床病期0またはⅠ、非浸潤性乳管癌または浸潤性乳管癌、エストロゲン受容体陽性細胞比率71％以上、手術縮小目的コホートにおいて、それぞれの無増悪生存期間がそれぞれのカンターパートの無増悪生存期間に比べ有意に良好であった。NET後手術が施行された浸潤性乳癌症例において、手術後の無再発生存期間は、NET後手術時のエストロゲン受容体高発現(陽性細胞比率51%以上)、NET前およびNET後手術時の黄体ホルモン受容体高発現(陽性細胞比率51%以上)の症例で有意に良好であった。一方、NET後手術検体にて乳癌細胞が消失した症例が4例あり、その詳細な解析を行っている。
病理学的解析において、NET前後で乳癌細胞の病理学的形態変化に関して詳細な検討を行っている。この検討はNETの客観的な病理学的効果判定の確立に向けて非常に重要であると考えている。
以上より、NETのレスポンスガイドセラピーの確立に向けて、病期、組織型、エストロゲン受容体、黄体ホルモン受容体、治療期間などの因子が重要であると考えられた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
病理学的および分子生物学的解析（血管新生、腫瘍免疫）において、その研究進捗状況は遅れている。その理由の一つとして、NET前後の乳癌細胞の病理学的形態変化に着目して、詳細な検討を行っているためである。ただし、この解析結果が得られてから、次のステップとして、血管新生および腫瘍免疫に関する因子について解析する予定である。
画像診断による腫瘍免疫、糖代謝に関する解析の進捗状況も遅れている。その理由として、実地臨床における人的および時間的制約、PETCTを施行することの時間的およびコスト的制約が存在するためと考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
NETによるレスポンスガイドセラピーの確立に向けて、さらなる症例の蓄積を継続し、NETの客観的な効果判定法を確立し、各々の因子と生存期間との関連性の解析を継続する。
臨床的側面、病理学的側面、分子生物学的側面、画像診断的側面、それぞれの側面から申請書の内容に則って研究を遂行していく。
研究の遂行にあたってのいくつかの制約が存在するため、これらの障壁を取り除くため、人的補助、金銭的補助を実行していく必要性がある判断している。
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| Causes of Carryover |
当該年度の研究においては、分子生物学的側面からの解析の進捗状況が遅れており、そのために予定使用額を使い切ることができなかった。
次年度は、この点における解析を充実させるとともに、当該年度の研究成果を、学術集会、および、論文にて発表し、それらの諸経費として使用することで、予定通り、予算を執行していきたいと考える。
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Research Products
(3 results)
