2022 Fiscal Year Research-status Report
Algorithm development and cost-effectiveness analysis to optimize comprehensive environmental support for older adults
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22K10391
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| Research Institution | Tohoku Fukushi University |
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Principal Investigator |
籔脇 健司 東北福祉大学, 健康科学部, 教授 (20347280)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 寛之 大阪公立大学, 大学院リハビリテーション学研究科, 講師 (10800477)
平尾 一樹 群馬大学, 大学院保健学研究科, 准教授 (70568401)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Keywords | フレイル / 環境支援 / アルゴリズム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
フレイル高齢者への包括的環境要因調査票（Yabuwaki et al., 2008）に準拠した包括的環境支援を最適化するアルゴリズムを開発するために，今年度はフレイルの有無を従属変数としたCEQのカットオフポイントや重要な環境要因を決定するための研究計画を作成し，所属機関の研究倫理委員会の承認を得た．
本計画では，条件に合致する高齢者300名以上を対象として，フレイルの判定や以下の自記式質問紙と検査を行うものとする．調査内容は，対象者の基本情報と生活状況（居住形態，外出頻度，運動習慣等），握力や歩行速度，包括的環境要因調査票簡易版（CEQ-SF）とする．また，対象者が身体的，または精神・心理的，社会的フレイルの状態にあるかを判断するために改訂J-CHS基準（Stake et al., 2020）とMakizakoの指標（Makizako et al., 2015）を用いる．加えて，対象者の認知機能低下，うつ症状の有無を明らかにするために，Japanese version of the Montreal Cognitive Assessment（MoCA-J）（Fujiwara et al., 2010），Japanese version of the Geriatric Depression Scale 15（GDS-15-J）（Sugishita et al., 2017）を実施する．
当初，フレイルの判定には改訂J-CHS基準とTilburg Frailty Indicator（Gobbens et al., 2010）を用いる予定であった．しかし，Makizakoの指標は，負の健康アウトカムとの予測的妥当性が高く，社会的フレイル，プレ社会的フレイルの判定基準が明確であることから，Tilburg Frailty Indicatorより変更することとした．
得られたデータより，J-CHS基準やMakizakoの指標による身体的，または精神・心理的，社会的フレイルの有無を従属変数としたCEQ-SFのカットオフポイントをROC曲線により算出する．さらに，精神・心理的，社会的フレイル，あるいは軽度認知障害やうつの有無を従属変数としたロジスティック回帰分析を行い，重要な環境要因を抽出する研究計画となっている．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究課題は，横断研究と介入研究（ランダム化比較試験）で構成される．しかし，新型コロナウイルス感染症の影響による制限や調査内容の一部見直しがあり，横断研究を開始することができなかった．2023年5月には新型コロナウイルス感染症が5類感染症へ移行されるため，高齢者における社会参加活動の制限も大幅に緩和することが予測される．研究倫理審査は承認され，必要な様式の準備は終了しているため，横断研究を可能な限り効率的に実施できるよう準備を進めている．
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| Strategy for Future Research Activity |
横断研究での迅速なデータ収集を可能にするため，研究協力者の増員や比較的，規模が大きい高齢者の社会参加活動団体（老人クラブなど）や介護予防・日常生活支援総合事業の関連サービスへ研究協力依頼を行う予定である．
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| Causes of Carryover |
研究遂行の遅れにより，関連の予算を執行しなかったため残額が生じたが少額である．
残額はデータ処理に必要な物品の購入費などに充当する予定である．
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