2023 Fiscal Year Research-status Report
Investigating the actual situation of the childbirth pain relief care practiced by midwives and the evidence reconsideration
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22K11015
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| Research Institution | Dokkyo Medical University |
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Principal Investigator |
磯 律子 獨協医科大学, 看護学部, 助教 (50891206)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
礒山 あけみ 獨協医科大学, 看護学部, 教授 (00586183)
水畑 喜代子 獨協医科大学, 看護学部, 准教授 (40346242)
疋田 直子 九州大学, 医学研究院, 教授 (60801925)
荒井 洋子 獨協医科大学, 看護学部, 講師 (60406238)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 産痛緩和法の種類 / 産痛緩和法の効果 / 産痛緩和の認識 / 産痛緩和法のエビデンス / 助産ケア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
近年、産痛緩和を目的とし硬膜外麻酔を使用した出産が増加している。しかし麻酔の使用は、産痛緩和効果はあるものの母子ともに麻酔によるリスクを伴う。日本の出産文化においての産痛は、女性の通過儀礼であるとも言える。これまで助産師は妊婦に寄り添い、産痛緩和法を選択し提供してきた経緯がある。また「妊娠出産ガイドライン2013」で産痛緩和法のエビデンス推奨レベルが示されて以降は更新されていない。そこで本研究は①助産師が実践している産痛緩和法と効果の認識を調査、②更新されていない産痛緩和法のエビデンス（厚生労働科学研究 妊娠出産ガイドライン研究班，2013）について、最新の文献を加えて推奨レベルを再検証し、全国の助産師に最新のエビデンスを周知することが目的である。その結果をもとに助産師は、多様化した妊産婦の価値観に対応した助産ケアが提供できることが本研究の意義である。
今年度は、研究1：「開業助産師が行っている産痛緩和法の種類および認識」について、オンラインで合計14名の開業助産師にフォーカスグループインタビューを実施した。現在データ分析し、結果をまとめている段階である。また「妊産婦における足浴の効果」について文献レビューを行い、論文執筆し投稿した。
次年度は、「産痛緩和の種類と方法に関する認識」の量的研究を行う予定で書類等を作成し準備段階である。研究2: 更新されていない産痛緩和法のエビデンスを、最新の文献を加えて推奨レベルを再検証する予定である。そのため、文献リストを作成し、今後除外基準をもとに文献を絞っていく予定である。また、文献レビューを行った結果と、実態調査を加えて、推奨レベルの更新を行い、学会発表、論文執筆を行い、全国の助産師に周知する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究1：2022～2023年に実施した「開業助産師の産痛緩和法についての認識：質的帰納的研究」の質的データ分析において、データ分析ソフトをスムーズに活用できずにデータ分析に遅れをとってしまった。現在データ分析をし、今後学会発表、論文を執筆する予定である。また質的研究のデータを基に、産痛緩和の量的研究を検討し、準備している段階である。
研究2：図書館司書を交えて、産痛緩和に関してのガイドラインが発行された2013年以降の文献リストを作成した。今年1年間で、適格基準、除外基準から文献の絞り込みを行い、文献レビュー、推奨レベルを検討していく予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、研究1「開業助産師が行っている産痛緩和法の種類および認識」をまとめ、学会発表、論文投稿を行う予定である。研究1で得られた産痛緩和に関するデータを基に「産痛緩和法の種類と効果の認識」（量的研究）を行う予定である。研究2：2023年度までに作成した文献リストを基に、2024年度は適格基準、除外基準から文献の絞り込みを行い、チームメンバーと分担し、文献レビューを行い、推奨レベルを検討していく予定である。
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| Causes of Carryover |
2023年度末からは、助産師対象に産痛緩和法の認識に関する量的研究を実施する予定であったが実施がやや遅れている。そのため、次年度に調査研究に関する郵送代や謝礼などの費用が必要となる。また文献レビューを行うための文献取り寄せに関する費用や文献翻訳費用、学会発表の旅費や論文の英文校正費、論文投稿費なども2024年度の予算で必要となる。
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