AYA世代の小児期発症慢性疾患患者の包括的看護支援ガイドラインの開発

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 22K11070
• Research Institution: Mie Prefectural College of Nursing
• Principal Investigator: 前田 貴彦 三重県立看護大学, 看護学部, 准教授 (60345981)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 辻本 健 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 助教 (10825285)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2026-03-31
• Keywords: AYA世代 / 看護支援 / 慢性疾患 / ガイドライン

Outline of Annual Research Achievements

2022年度は、小児期発症慢性疾患をもつAYA世代患者と家族の問題と必要な支援内容を明らかにすることを目的に研究を遂行した。本研究課題に対して国内の動向を把握するため文献検索を行ったが、保健師や医療ソーシャルワーカーを対象とした研究は見当たらず、養護教諭を対象とした研究も十分とは言い難い現状から、今後の研究の推進と結果の蓄積が必要であると考える。看護師への面接調査では、［出現している症状のリスクを説明する］［療養行動に対する患者の想いを聞く］ことなどは、患者が抱える問題を解決するために必要な支援であると考えていた。また、［患者に達成感を感じてもらいやる気を引き出す］ことは、療養行動を継続する支援につながると考えていた。また、体調不良時には、［体調不良時の際の体験談を話す］［受診のタイミングを説明する］［症状を他者に伝える方法やその意義を説明する］ことが支援になると考えていた。家族や学校関係者に対しては、家族に［患者の疾患について理解を深めてもらう］ことや［療養行動の方法を原籍校の養護教諭に説明する］［患者が友人に病気を伝えられるように家族や学校関係者と調整する］といったように、家族や学校関係者と連携することも必要な支援であると考えていた。そして、AYA世代患者の［心情を理解すること］や［移行期支援を円滑に進めること］などが問題としてあげられた。あわせて、今回対象とした保健師からは、小児期発症慢性疾患をもつAYA世代患者と家族に対する支援について、「考えたことがない」「保健師からは特別な要請がない限り支援提供を行っていない」と、積極的な支援が行われていない現状であった。引き続き、看護師、保健師、養護教諭、医療ソーシャルワーカーへの調査を継続していく。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

2022年度は、小児期発症慢性疾患をもつAYA世代患者と家族の問題と必要な支援内容を明らかにするために、新型コロナウイルス感染症の影響も鑑み、研究課題に関連する文献検討および感染予防の策を講じながら可能な範囲で、協力の得られた医療施設、地域、高等学校および特別支援学校に勤務し、AYA世代患者への関わりを有する看護師、保健師、養護教諭、医療ソーシャルワーカーを対象に、対象者の選定や調査協力依頼、面接調査によるデータ収集を開始した。しかし、新型コロナウイルス感染症の影響により、対象者の選定や依頼に予想以上に時間を要した。そのため、研究計画が当初の予定よりやや遅れている状況である。

Strategy for Future Research Activity

2023年度においても、AYA世代患者と家族への調査と並行して、継続して協力の得られた医療施設、地域、高等学校および特別支援学校に勤務し、AYA世代患者への関わりを有する看護師、保健師、養護教諭、医療ソーシャルワーカーを対象に調査協力依頼および面接調査にてデータ収集を行う。データ数が当初の計画よりも少なくなった場合は、類似の先行研究等の結果を集約し、得られた結果の補完を行う。但し、対象者のリクルートに時間を要する際は、実施計画が延長となる可能性がある。

Causes of Carryover

次年度使用額が生じた理由として、計画に則り、2022年度にAYA世代患者への関わりを有する看護師、保健師、養護教諭、医療ソーシャルワーカーを対象に面接調査を開始したが、当初の計画よりデータ収集数が少なく、かつ新型コロナウイルス感染症の影響もあり研究協力依頼やデータ収集に時間を要した。そのため、これらの調査に必要な経費が次年度使用額となった。また、新型コロナウイルス感染症の状況を鑑み、当初予定していた学術集会等への参加を見合わせたため、その経費が次年度使用額となった。これらの経費の使用計画として、2023年度も継続して面接調査を実施するとともに、情報収集のために学術集会等への参加を予定しているため、2022年度当初に計上した予算については、2023年度に概ね使用できる見込みである。