ICTを活用したシームレスな心不全管理と地域連携強化に関する研究

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 22K17468
• Research Institution: Chiba University
• Principal Investigator: 佐野 元洋 千葉大学, 大学院看護学研究院, 助教 (70877000)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2025-03-31
• Keywords: 心不全 / 情報ニーズ / ICTツール / 地域連携 / 在宅支援 / 退院支援 / 多職種連携

Outline of Annual Research Achievements

第一段階として、ICTを使用した連携システム構築の基礎資料のための心不全管理の連携の実態把握、ニーズ調査を実施した。
調査目的は、不全患者の移行期支援における施設間の情報共有を促進するために、心不全患者に関わる専門職が患者の療養移行期にどのような情報を必要としているか、差異を明らかにすること。調査内容は、最新の心不全診療ガイドライン、地域におけるかかりつけ医等を中心とした心不全の診療提供体制構築のための研究の成果物を参考に、複数の研究者で内容を検討し、7項目、39の具体的内容が抽出された。調査対象は、大学病院、総合病院、循環器専門病院等の急性期病院、在宅クリニックや訪問看護等の在宅療養に直接的に心不全患者と関わる機関、部署を対象とした。
研究者らのネットワークを活用し、Web調査表を対象施設または対象職種に配布し、回答を依頼した。
最終的に150件以上の回答が得られ、職種別の人数は、看護師107名、医師24名、理学療法士17名、看護補助者2名、作業療法士や薬剤師等のコメディカル1名ずつであった。
職種ごとの人数を考慮し、統計学的分析には、看護師、医師、理学療法士を含めた。
3職種の比較の結果、疾患管理とADLに関する項目を含む、9つの情報で有意差があり、特にNYHA分類は、理学療法士の29.4%が「とても必要」と回答率が低かった。ADLに関する項目では、排泄、清潔に関する情報で、医師の29.2%が「とても必要」と他職種に比べ回答率が低かった。また大学病院、総合病院、訪問等の5施設区分で分けて分析した結果、9つの情報で有意差があり、特に、レントゲン所見や心電図所見、NYHAの情報について、訪問施設の30％程度が「とても必要」と他施設より回答率が低かった。また、住居に関する情報のうち、寝具に関する情報について、大学病院の48.4％が「とても必要」と他施設より回答率が低かった。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

当初の計画通り、実態調査を実施し、結果の算出まですることができたが、初年度終了時点では考察が途中であり、結果の公表まで至ることができなかった。
研究計画の段階で多少、時間がかかり、調査開始までが遅くなったことが考えられ、計画以上の進展はなかったため、（２）おおむね順調に進展しているとした。

Strategy for Future Research Activity

2年度目は、上半期のうちに学会発表および論文化と第2段階の研究を並行して進めていき、計画が遅滞しないよう計画的に実施していく。

Causes of Carryover

ほぼ計画通りに使用したが、研究業務において、人件費および謝金を支出することがなかったため、翌年度と合わせて使用していく。