2023 Fiscal Year Research-status Report
The International Collaborative Development of Higher Education Program Evaluation Models Linking External and Internal Quality Assurance
| Project/Area Number |
22KK0027
|
|---|
| Research Institution | Kanazawa University |
|---|
Principal Investigator |
林 透 金沢大学, 教学マネジメントセンター, 教授 (20582951)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
Shorb Patrick 関西国際大学, 国際コミュニケーション学部, 教授 (10866320)
大関 智史 宮崎大学, IRセンター, 講師 (40831582)
斎藤 有吾 新潟大学, 教育基盤機構, 准教授 (50781423)
藤木 清 関西国際大学, 心理学部, 教授 (60300365)
深野 政之 大阪公立大学, 国際基幹教育機構, 准教授 (40552758)
石井 和也 宇都宮大学, 大学教育推進機構, 准教授 (70822683)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2022-10-07 – 2027-03-31
|
| Keywords | 外部質保証 / 内部質保証 / 教育プログラム評価 / 分野別評価 / 機関別評価 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
海外共同研究者の米国Western Michigan大学、英国Northumbria大学を海外研究拠点に、2022～2026年度の5年間の研究計画を遂行する。本研究で掲げる「4つの研究課題」について、5年間の研究期間を通して、次の通り段階的に取り組んでいく。【1】外部質保証における機関別評価と分野別評価の役割の明確化(2022年度～2023年度)、【2】外部質保証と内部質保証の連携における課題の特定(2023年度～2024年度)、【3】内部質保証における教育プログラム評価の課題の特定（※海外共同研究者との研究活動を通じた質保証の実践における課題の特定）（2024年度～2025年度）、【4】外部質保証と有機的な連携が可能な内部質保証における教育プログラム評価モデルの国際共同開発(2025年度～2026年度)
研究2年目であった2023年度において、現地調査に備え、海外研究拠点である米国Western Michigan大学、英国Northumbria大学に在籍する海外共同研究者と日本人研究者メンバーとのオンライン研究打合せを計4回開催し、事前調整を行った。その上で、2023年9月に米国Western Michigan大学及びMichigan大学、2024年1月に英国Northumbria大学及びNewcastle大学にてヒアリング調査を行うことができた。両国の高等教育質保証に関する最新情報をアップデートするとともに、各大学における内部質保証と外部質保証の関係性を綿密に調査することができた。
また、日本人研究者メンバーが一堂に会した合同研究会を開催し、これまでの研究成果及び先行研究の確認とともに、今後の研究活動の要点について協議しつつ、次年度以降の役割分担等を確認することができた。
さらに、次年度に向けた研究発表等の準備も進めることができた。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究2年目であった2023年度において、現地調査に備え、海外研究拠点である米国Western Michigan大学、英国Northumbria大学に在籍する海外共同研究者と日本人研究者メンバーとのオンライン研究打合せを計4回開催し、事前調整を行った。その上で、2023年9月に米国Western Michigan大学及びMichigan大学、2024年1月に英国Northumbria大学及びNewcastle大学にてヒアリング調査を行うことができた。両国の高等教育質保証に関する最新情報をアップデートするとともに、各大学における内部質保証と外部質保証の関係性を綿密に調査することができた。
現地調査を通して新たなネットワーキングを構築することができ、次年度以降の研究計画に積極的に活用することとした。
|
| Strategy for Future Research Activity |
海外共同研究者との対面及びオンラインによる交流が活発化してきたことから、量的・質的な分析を結びつけるための効果的な調査方法を相互調整しながら、実行に移していくこととしている。
|
| Causes of Carryover |
2023年度では、米国・英国における現地調査を効率的かつ効果的に行うため、海外共同研究者とのオンライン打合せを計4回行った。この事前準備により、米国・英国における現地調査を効率的かつ効果的に行うことができ、次年度使用額が生じた。2024年度において、量的・質的分析に資する研究活動の強化を図ることとしており、そのための使用経費として計画的に執行する予定である。
|
Research Products
(27 results)
