2013 Fiscal Year Annual Research Report
現代日本における階層意識と格差の連関変動過程の実証的解明
| Project/Area Number |
23223002
|
|---|
| Research Institution | Osaka University |
|---|
Principal Investigator |
吉川 徹 大阪大学, 人間科学研究科, 教授 (90263194)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
前田 忠彦 統計数理研究所, データ科学研究系, 准教授 (10247257)
轟 亮 金沢大学, 人間科学系, 教授 (20281769)
浜田 宏 東北大学, 文学研究科, 准教授 (40388723)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2011-05-31 – 2016-03-31
|
| Keywords | 階層意識 / 格差社会 / 社会調査 / 実験シミュレーション / 時点間比較 |
|---|
| Research Abstract |
研究組織としては、大阪大学研究拠点(研究代表者、事務補佐員および大学院生の研究協力者)でプロジェクト全体を統括した。統計数理研究所の拠点においては研究分担者と事務補佐員により、この先で新たに実施する調査の設計を担当した。金沢大学の拠点においては研究分担者と研究員により本年度内にウェブ調査を実施した。東北大学の拠点においては、研究分担者と研究員により実験シミュレーションの成果をとりまとめた。
このプロジェクトではこれまでにSSP-P2010調査、SSP-I2010調査、SSP-W2012調査、SSP-W2013-1st調査、SSP-W2013-2nd調査という5つの調査を実施してきた。本年度はこの調査データを用いた論文投稿、著書執筆などの活動を中心に研究を進めた。このうちSSP-W2013-2nd調査は本年度に設計実施したものである。
メンバー間で研究成果について議論を行なうため、統計数理研究所において研究会を2度開催した。
2014年度に実施する予定の第1回SSP調査のについて、いかなる設計が可能であるかということを検討し、最終的に、タブレットPC2台を同期させた機材システムを用いたCAPI調査を実施するという方針を決定した。調査対象者、調査地点数などについても、研究分担者、連携研究者による会合を開催して細な検討を開始した。
他方で2010年以降に実施した調査の成果を一般の人びとにも現代社会論として伝えていくことの必要性から、書籍を刊行する準備も進めている。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究では、平成２５年度中に2冊の単著専門書を刊行および刊行決定にした。これらを含む学術書籍業績は5件、学術論文40本、招待講演1件、学会発表35件の成果を挙げている。とりわけ数理社会学会機関誌『理論と方法』において「階層帰属意識をめぐる新展開」という特集号(52号: 2012年)が編成され、4本の論文により階層帰属意識研究のフロンティアにおける課題と展望が示されていることが大きな成果として特筆される。
国際誌への投稿や国際学会での報告も活発になされてきており、現在までに8本の英文学術論文が報告されている。
数理実験研究セクションでは、階層帰属意識と相対的剥奪の関係や所得と幸福度の関係に注目して、階層意識の一般的メカニズムの解明を進めてきた。一連の研究は当初の予定を上回る展開をみせ、複数のオリジナリティの高い査読論文が国内外の学術誌に掲載されている。
データ収集面では、独自のウェブ調査を合計4度実施し、次年度に予定されている本調査の準備や項目選択も順調に進行している。
|
| Strategy for Future Research Activity |
本研究計画では全体の56％の研究経費が、平成26年度および27年度に計上されている。過去3ヵ年の計画は、きわめて順調に進められており、2015年1～2月に実施予定の第1回SSP調査は、当初の計画どおりのスケジュールで遂行される。
この調査では、当初の研究目的に従って、日本の階層意識研究のこの先のスタンダードとなる大規模な訪問面接を実施する。この目的に加え、本研究では日本で初めて本格的なタブレットPCを用いたCAPI(Computer Assisted Personal Interview)法を導入する予定である。
ただし、この後10か月の間に、試行と再調整を繰り返して、万全の態勢をとらなければならない。この点については見通しの不安は皆無ではないが、平成26年度および平成27年度については、研究計画の変更は現在のところ考えていない。
この他に、研究成果の公開については、数土直紀編『階層意識研究の新次元』有斐閣として、これまでの本研究の成果をとりまとめたものを刊行する予定である(９月予定)。
|
