2014 Fiscal Year Annual Research Report
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23223003
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| Research Institution | Hitotsubashi University |
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Principal Investigator |
山岸 俊男 一橋大学, 大学院国際企業戦略研究科, 特任教授 (80158089)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
坂上 雅道 玉川大学, 脳科学研究所, 教授 (10225782)
清成 透子 青山学院大学, 社会情報学部, 准教授 (60555176)
高橋 伸幸 北海道大学, 文学研究科, 准教授 (80333582)
高岸 治人 玉川大学, 脳科学研究所, 助教 (90709370)
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| Project Period (FY) |
2011-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 社会性 / 利他性 / 互恵性 / 公平性 / 進化 / 実験ゲーム / 脳構造 / 脳活動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
第６回（２０１４年５月―７月、４７０名参加）及び第７回の調査・実験（２０１４年１０月―２０１５年１月、４５１名参加）を実施した。第６回には経済ゲーム実験としては第３者罰ゲーム、一方的最後通告ゲーム、先制攻撃ゲーム、美人コンテスト・ゲームを実施し、その他多数の心理変数を測定した。第７回には経済ゲーム実験としてはトラッキング・ゲームを実施し、また参加者の戦略行動を測定するためのマキャベリ・ゲーム、衝動性を測定するためのGo/NoGo課題、及び顔再認課題を実施し、多数の心理変数を測定した。これらの調査・実験の結果は、前年度までの期間に蓄積されたデータとあわせて分析され、以下の知見を生み出すに至っている。
・第３者罰ゲームにおける規範逸脱者への罰と最後通告ゲームにおける不公平提案の拒否は、これまでの研究では区別されることなく利他罰として扱われてきたが、最後通告ゲームにおける拒否者のほぼ半数は、第３者罰ゲームにおける利他罰者とは全く異なる心理・神経メカニズムを用いている。
・２者罰ゲームにおける罰については、これまでの研究では規範実施行動として捉える見方と衝動的攻撃行動として捉える見方が対立していたが、本研究は、２者罰行動が個人の衝動性のいくつかの指標（時間割引、ＩＱ、ＢＭＩ）と正の相関を持ち、また脳の前頭前野背外側部の大きさと負の相関を持つことを明らかとし、衝動的攻撃行動仮説を支持する証拠を提出した。
・マキャベリ・ゲームで参加者を戦略的参加者と非戦略的参加者とに区別したところ、これら２タイプの参加者の間には、協力行動、利他行動の基盤にある心理・神経メカニズムに違いが発見された。戦略的発想をする参加者は熟慮に基づく倫理的判断の上で協力行動を取るのに対して、戦略的発想をしない参加者は自動化されたデフォルト戦略にもとづいて協力・非協力の決定を行う。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
当初計画では、３００名程度の一般市民(非学生)参加者に対して繰り返し(５回程度)研究への参加を求め、複数のゲーム実験における行動を測定すると同時に、参加者の認知/知覚スタイル、一般的知能、感情的知能、共感性、人格特性、人間性及び社会のはたらきに関する各種の信念やその他の個人特性、内分泌物質等の分析を行う予定であった。この予定は２６年度末までにほぼ達成（５６０名に増やした参加者に対し７回の研究を実施、新たに加えた経済実験のため２８年度に予定の８回目の調査・実験を残し、当初予定されていた実験ゲームに新たに５ゲームを追加するかたちで行動データの収集が進行）している。加えて、研究参加者全員の脳構造データの収集を終了している。更に、参加者全員の遺伝子多型の解析が開始され、当初の計画を大幅に凌駕する成果をあげている。また、囚人のジレンマ実験参加時の参加者の脳活動の計測（上述の参加者とは別の学生参加者を用いた）も終了している。
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| Strategy for Future Research Activity |
２７年度（来年度）に予定の最終回である第８回目の調査・実験を実施し、これまでの研究の結果では、人間社会の秩序を支えていると伝統的に信じられてきた理性に基づく判断が、実は人々を非協力行動へと導く可能性が大きいことが明らかにされているが、その知見の意味を異なる実験デザインを用いて確認するための新たな実験を実施する。この実験は、直観的意思決定に基づく協力行動と、誘因構造の理解の上に立つ戦略的協力行動との関係を明らかにし、また特定の社会の中でのそれぞれの限界を明らかにするために必要とされる実験である。６月には香港で国際シンポジュウムを開催し、今後数年間にわたる共同研究の可能性について議論をする。翌年度である平成２７年度は最終年度であるが、現在、新たな科研費を最終年度前年度の応募として提案中であり、その結果によっては、上述の計画を新たな研究へと結びつける計画案が作成されている。
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Research Products
(37 results)
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[Presentation] Does minocycline, a microglial inhibitor, reduce the bias in cheater-detection in social/economic exchange?2014
Author(s)
Watabe, M., Kato, T. A., Horikawa, H. Shinada, M., Yamagishi, T. & Kanba, S.
Organizer
Annual Meeting of the Society for Neuroscience
Place of Presentation
Washington DC
Year and Date
2014-11-16
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[Presentation] 安心と信頼2014
Author(s)
山岸俊男
Organizer
全国公安委員会連絡会議講演
Place of Presentation
グランドアーク半蔵門
Year and Date
2014-07-22
Invited
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